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内容（「BOOK」データベースより）
世界のGDPの約3割を占める経済力をもち、リスボン条約の発効で統合を深めるEUの全体像を解説。ヨーロと域内市場統合を揺るがす世界金融危機にEUとしてどう対応するか。巨大経済圏の展望とその問題点を分析。欧州統合の歴史的な背景や、主要機関の役割やしくみについても解説。会社法、税制、分野ごとの政策まで、実務家に役立つ内容も網羅。
著者略歴 (「BOOK著者紹介情報」より)
藤井 良広
1949年兵庫県神戸市生まれ。1972年大阪市立大学経済学部卒業。日本経済新聞社入社。1988年3月から91年2月までロンドン駐在記者。1993年英オックスフォード大学客員研究員。現在、上智大学大学院地球環境学研究科教授(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
1949年兵庫県神戸市生まれ。1972年大阪市立大学経済学部卒業。日本経済新聞社入社。1988年3月から91年2月までロンドン駐在記者。1993年英オックスフォード大学客員研究員。現在、上智大学大学院地球環境学研究科教授(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
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5つ星のうち 5.0
ＥＵへの関心が広がる今読まれるべき本。コンパクトであるが内容は豊富,
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レビュー対象商品: 日経文庫 ＥＵの知識 第１５版 (文庫)
最近はEUに興味をもつ人が増えてきているはずだ。それにしたがって関連する本の出版も盛んだ。しかし、大半は高かったり、専門的すぎたり、出版が古かったりする。
この本は安価で専門的過ぎず新しい。一般的な知識としてEUに関する情報を必要としている人々にとって最適の内容となっている。サイズも日経文庫となっているが普通にいう新書サイズである。通勤途中に読む本としては最適な大きさである。 中身としてはいわゆる欧州憲法が成立することなく終わりその後で成立したリスボン条約ののなかで決められたことの解説とそれに至るまでの経過、および日本やアメリカとの関係や現状における問題点あげている。 レビュアーの関心事では法人税制度のことでは、単一課税ベース案として紹介されている。これは欧州委員会が提案しているもので域内の複数国で活動する法人は課税ベースも一括で計算し、複数の法人分をまとめて連結ベースの計算するとなっている。母国主義でありかつ税額負担を減らすものだと解説されている。 日本も国のあり方としてアメリカよりＥＵを参考にすべきという声が強まってきている今日非常に有益な本である。
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