日本は欧米諸国と違って、植民地の振興に力を注ぎ人材も登用しました。また日本は自前で戦闘機や核兵器を開発する能力も十分もっています。ですので、これ以上の謝罪と賠償も必要なければ、特定の外国に配慮した防衛力しか持たないなんて事をする必要はないのです。それを実行するのは困難なのでしょうが、本書にも書いてあるように困難な仕事に取り組んで国益の為に働くのが政治家であり官僚なのです。
憲法でこうなっているとか、外国がこう言っているとか、偏向マスコミの報道で物事を判断して何もしなければ、それこそ日本を弱体化させてそこら中に赤い旗を立てたい左翼や、日本に世界的な発言力をもってもらいたくないいくつかの国の思う壺です。
本書の最後にある対談で、マスコミ報道よりネット発言の方がまともだと言う話が出てきましたが、本当にその通りだと思いました。