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内容紹介
日本の不動産分析のトップアナリストが、長年の調査・研究をもとに、 満を持して出す渾身の処女作！ 日本の不動産の歴史と、東日本大震災後の今現在を鋭く分析。 不動産マーケットの新しい潮流を読み解いて、 １０年後の近未来を予測する！ 不動産マーケットを動かす大きなメカニズムを知り、 今始まっている不動産価格上昇に遅れを取るな！ 不動産投資、住宅購入を考えている人は必読の書。 日本の不動産の未来は明るい！
内容（「BOOK」データベースより）
日本の不動産分析の第一人者が、過去の歴史と現在の新潮流を読み解いて、10年後の不動産の本当の姿を予言する。
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最も参考になったカスタマーレビュー
18 人中、16人の方が、｢このレビューが参考になった｣と投票しています。
著者が不動産市場アナリストであり、ポジショントーク的な部分を割り引いて読む必要がある。不動産業界が盛り上がれば仕事が増えるということだ。著者名でWeb検索すれば金融危機前の2008年初頭に国内不動産について強気な予想を立てている記事も見つかる。
一方、不景気、財政危機、デフレ、人口減、高齢化とネガティブな現在主流の経済見通しに対し、データの裏付けをとりながら反論するところは興味深い。
ただ、流用しているデータの使い方や、論理展開に荒い部分がある。たとえば、「日本の不動産を買い漁るアジアの投資家」という箇所で、日本のマンションなどの住宅用不動産売買に占める中国人投資家の購入比率が09年8%から10年10%に増加したことを取り上げながら、5ページ後には原発問題でアジア人投資家が戻ってこなくても負の影響がほとんどないとしている。
総論としては、このようなカーブフィッティング的なところを割り引いても、政策の影響の解説など、勉強になる内容が多い。
一方、不景気、財政危機、デフレ、人口減、高齢化とネガティブな現在主流の経済見通しに対し、データの裏付けをとりながら反論するところは興味深い。
ただ、流用しているデータの使い方や、論理展開に荒い部分がある。たとえば、「日本の不動産を買い漁るアジアの投資家」という箇所で、日本のマンションなどの住宅用不動産売買に占める中国人投資家の購入比率が09年8%から10年10%に増加したことを取り上げながら、5ページ後には原発問題でアジア人投資家が戻ってこなくても負の影響がほとんどないとしている。
総論としては、このようなカーブフィッティング的なところを割り引いても、政策の影響の解説など、勉強になる内容が多い。
20 人中、16人の方が、｢このレビューが参考になった｣と投票しています。
個人不動産投資家の人々が喜びそうなイケイケの内容だが、
言いたいことは、都心部や地方中核都市は今後も好調という話。
でも、この話って不動産業界の共通認識で、それ以外の地域を
どうするかってことが問題なんですが。。。
今後10年の話をしながら、容積率緩和問題にも言及していないし。
不動産金融の話にすぎませんね。
言いたいことは、都心部や地方中核都市は今後も好調という話。
でも、この話って不動産業界の共通認識で、それ以外の地域を
どうするかってことが問題なんですが。。。
今後10年の話をしながら、容積率緩和問題にも言及していないし。
不動産金融の話にすぎませんね。
41 人中、32人の方が、｢このレビューが参考になった｣と投票しています。
外資系証券会社で不動産セクターを担当しているアナリストである著者が
「東日本大震災以降の日本の不動産は大きく回復基調に動く！」とエールを送る著書である。
まず著者は仙台市のビル群が今回の大震災でも倒壊して使用できなくなったものが皆無であった点を挙げ、
日本の建築技術の高さは世界トップクラスであることが認識できると言います。
さらに関東圏でも湾岸部に起きた液状化現象もすぐに立ち直ることが出来、かつ沿岸部でも築地や豊洲等のお台場地区では液状化現象はほとんど起きていない点を指摘。
新耐震基準に適合した物件であれば今回の規模の地震であったとしても悲観論は不要であるとしています。
そもそも東京ほど世界の国々の大都市に比して
・安全で
・交通網が整備され
・犯罪件数が少なく
・移動のコストが安く
・人口が多く
・人口の過密性が高い
都市はないそうです。
・ロンドン
・ニューヨーク
・パリ
・香港
・シンガポール
・上海
などの大都市さえもブッチ切って世界のトップに位置する都市。それが「東京」なのです。
ですが、その東京の不動産に関しては国内では一貫して「悲観論」が渦巻いています。
代表的なのが「今後の国内の人口減少に伴う経済の成長の鈍化」です。
それは幾多の不動産投資本では当たり前のように囁かれております。
ですが、著者はそもそも論で「それ自体が間違いである」と断じます。
人口の減少＝マーケットの縮小
などという単純な論法ではないのだそうだ。
その証拠に中世イタリアや江戸時代では人口減少時は「大都市への人口の移動」が起こり、
ルネッサンス文化や町人文化の花開く原動力になったそうだ。
しかも、住宅だけではなくオフィス等の商業施設も東京は震災前も震災後も変わらず需要が伸びており、大都市への一極集中は今後益々加速する傾向のようだ。
また気になる「福島での原発事故による放射能」も実は東京の放射線量は香港やロンドンよりも低いレベルなのだ。
またアジアに代表されるような外資が日本の不動産に戻ってきている点も不動産市況回復には追い風である。
中国系外資による日本の「水資源を生み出す山野の買収」が問題とされているが、現実的な水の移動は難しく、また土地自体を動かせるわけではないので心配は要らないとしています。
今後の日本は人口の中央への集中が強化されるので、郊外やバス便の場所に物件を購入してはならない。
地方においてもそれは同じで「中核都市」に物件を購入するべきである。
地方では
・名古屋
・大阪
・福岡
がやはり有力投資先になるが・・・・それぞれに問題もある。
まず交通網の発達により大阪や名古屋は東京から日帰りで行ける距離になってしまったことで、
出張の人間がお金を落とさなくなったことが結局のところ「衰退」に繋がった。
東京-大阪間にリニアモーターカーが通る頃にはその傾向は益々ハッキリとしてくるだろう。
また、名古屋は「トヨタ」1社に経済を依存し過ぎていて危険である。
トヨタの景気がいいときは恩恵を受けるが、トヨタが倒れれば一緒に名古屋も倒れる。
まだ大阪・名古屋に比して安心なのが福岡。
福岡は流石に東京と距離があるため、企業の支店等も残される場合が多い。
さらに九州新幹線開通の恩恵も一番受けているのは福岡になるらしい。
つまり熊本や鹿児島への観光客増大効果よりも都会の福岡に出てくる地方の人が増えたということ。
考えられたことと逆の現象が起きたのだ。
地理的に韓国・中国からの観光客を呼び込みやすいのも有利な点だろうか。
（領土問題や反日運動等の問題はまた別として）
以前、上越新幹線が地震で脱線した際に「国内」と「国外」では反応が正反対だった事実がある。
国内では死者が出なかったのは幸運に過ぎず、安全管理や体制が問題視された。
ところが国外では正反対の反応だった。
300キロ近いスピードで走っていた新幹線が脱線事故を起こしながら一人の死者も出さなかった事実は
「驚異のこと」として扱われ、日本の技術力や安全性は世界最高峰であることが証明されたと報道された。
つまり・・・・・
日本人の見る日本と海外の人が見る日本では「相当な温度差」があるんだということ。
多くの海外の人は「日本を憧れの国」として見ているのに、肝心の日本人はそれに気が付かず、事あるごとに「悲観論」に走っているそうだ。
日本はまだまだやれる国であり、素晴らしい国である。
復活の狼煙は必ず上がる。それを信じきれる1冊である。
「東日本大震災以降の日本の不動産は大きく回復基調に動く！」とエールを送る著書である。
まず著者は仙台市のビル群が今回の大震災でも倒壊して使用できなくなったものが皆無であった点を挙げ、
日本の建築技術の高さは世界トップクラスであることが認識できると言います。
さらに関東圏でも湾岸部に起きた液状化現象もすぐに立ち直ることが出来、かつ沿岸部でも築地や豊洲等のお台場地区では液状化現象はほとんど起きていない点を指摘。
新耐震基準に適合した物件であれば今回の規模の地震であったとしても悲観論は不要であるとしています。
そもそも東京ほど世界の国々の大都市に比して
・安全で
・交通網が整備され
・犯罪件数が少なく
・移動のコストが安く
・人口が多く
・人口の過密性が高い
都市はないそうです。
・ロンドン
・ニューヨーク
・パリ
・香港
・シンガポール
・上海
などの大都市さえもブッチ切って世界のトップに位置する都市。それが「東京」なのです。
ですが、その東京の不動産に関しては国内では一貫して「悲観論」が渦巻いています。
代表的なのが「今後の国内の人口減少に伴う経済の成長の鈍化」です。
それは幾多の不動産投資本では当たり前のように囁かれております。
ですが、著者はそもそも論で「それ自体が間違いである」と断じます。
人口の減少＝マーケットの縮小
などという単純な論法ではないのだそうだ。
その証拠に中世イタリアや江戸時代では人口減少時は「大都市への人口の移動」が起こり、
ルネッサンス文化や町人文化の花開く原動力になったそうだ。
しかも、住宅だけではなくオフィス等の商業施設も東京は震災前も震災後も変わらず需要が伸びており、大都市への一極集中は今後益々加速する傾向のようだ。
また気になる「福島での原発事故による放射能」も実は東京の放射線量は香港やロンドンよりも低いレベルなのだ。
またアジアに代表されるような外資が日本の不動産に戻ってきている点も不動産市況回復には追い風である。
中国系外資による日本の「水資源を生み出す山野の買収」が問題とされているが、現実的な水の移動は難しく、また土地自体を動かせるわけではないので心配は要らないとしています。
今後の日本は人口の中央への集中が強化されるので、郊外やバス便の場所に物件を購入してはならない。
地方においてもそれは同じで「中核都市」に物件を購入するべきである。
地方では
・名古屋
・大阪
・福岡
がやはり有力投資先になるが・・・・それぞれに問題もある。
まず交通網の発達により大阪や名古屋は東京から日帰りで行ける距離になってしまったことで、
出張の人間がお金を落とさなくなったことが結局のところ「衰退」に繋がった。
東京-大阪間にリニアモーターカーが通る頃にはその傾向は益々ハッキリとしてくるだろう。
また、名古屋は「トヨタ」1社に経済を依存し過ぎていて危険である。
トヨタの景気がいいときは恩恵を受けるが、トヨタが倒れれば一緒に名古屋も倒れる。
まだ大阪・名古屋に比して安心なのが福岡。
福岡は流石に東京と距離があるため、企業の支店等も残される場合が多い。
さらに九州新幹線開通の恩恵も一番受けているのは福岡になるらしい。
つまり熊本や鹿児島への観光客増大効果よりも都会の福岡に出てくる地方の人が増えたということ。
考えられたことと逆の現象が起きたのだ。
地理的に韓国・中国からの観光客を呼び込みやすいのも有利な点だろうか。
（領土問題や反日運動等の問題はまた別として）
以前、上越新幹線が地震で脱線した際に「国内」と「国外」では反応が正反対だった事実がある。
国内では死者が出なかったのは幸運に過ぎず、安全管理や体制が問題視された。
ところが国外では正反対の反応だった。
300キロ近いスピードで走っていた新幹線が脱線事故を起こしながら一人の死者も出さなかった事実は
「驚異のこと」として扱われ、日本の技術力や安全性は世界最高峰であることが証明されたと報道された。
つまり・・・・・
日本人の見る日本と海外の人が見る日本では「相当な温度差」があるんだということ。
多くの海外の人は「日本を憧れの国」として見ているのに、肝心の日本人はそれに気が付かず、事あるごとに「悲観論」に走っているそうだ。
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最近のカスタマーレビュー
「鳥肌が立つほど面白い本」
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投稿日: 6か月前 投稿者: いーしぇっく
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これから１０年、不動産マーケットは大復活する！
震災復興を機に政府、日銀が動きだし、不動産デフレは終焉する！... 続きを読む
震災復興を機に政府、日銀が動きだし、不動産デフレは終焉する！... 続きを読む
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本書は、不動産業界のアナリストによる、震災後の不動産市場の見通しを展望した本です。... 続きを読む
投稿日: 8か月前 投稿者: 三四郎
１０年後の日本を見据えた先見の明のある１册
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