教育とエビデンス　−研究と政策の協同に向けて [単行本]

教育とエビデンス
研究と政策の協同に向けて

OECD各国において、教育政策や制度に対し、アカウンタビリティ(説明責任)や有効性をより重要視することを求める圧力は強まる一方である。しかしながら、これまで政策決定のために入手可能であった情報は、政策に関する厳密な研究がなされなかったり、利用できる研究が矛盾していて、まとまった対応策を示唆していなかったりするために、不適切なものが多かった。可能な限り最良のエビデンスに基づいた教育政策の決定は、きわめて重要なのである。

本書は、エビデンス情報に基づく教育政策についての国際的な専門家の意見を、OECD各国から幅広く集結させたものである。本書では、教育政策立案者、研究者、教員メディア保護者などの関係者が最もよい効果を得るためにエビデンスを活用する場合、直面する課題を考察している。また、政策立案者と研究者との間の効果的な協同という課題に焦点を当て、主要な政策関連研究の具体事例を提供するとともに、政治家による視点についてもいくつかの角度から提示している。本書は、政策立案者、研究者、学校管理職および教育関係者が今日直面する主要な課題について斬新な展望を提供するであろう。

本書は教育政策立案者、研究者、教員・メディア・保護者などの関係者が最もよい効果を得るためにエビデンスを活用する場合に直面する課題を考察している。また、政策立案者と研究者との間の効果的な協同という課題に焦点を当て、主要な政策関連研究の具体事例を提供するとともに、政治家による視点についてもいくつかの角度から提示している。本書は、政策立案者、研究者、学校管理職および教育関係者が今日直面する主要な課題について斬新な展望を提供するであろう。

岩崎 久美子
1962年生まれ。上智大学文学部卒業、筑波大学大学院教育研究科修了。現在、国立教育政策研究所生涯学習政策研究部総括研究官

菊澤 佐江子
1970年生まれ。京都大学教育学部卒業、米国インディアナ大学大学院社会学研究科修了、Ph.D.(社会学)。現在、法政大学社会学部准教授

藤江 陽子
1964年生まれ。早稲田大学政治経済学部卒業、早稲田大学大学院政治学研究科修了。1988年文部省入省。国立教育政策研究所研究企画開発部総括研究官を経て、現在、独立行政法人日本学生支援機構学生生活部長

豊 浩子
1967年生まれ。東京大学教育学部卒業、米国カリフォルニア大学バークレー校教育大学院Ph.D.候補。東海大学講師等を経て、現在、国立教育政策研究所研究協力者、有限会社イデスト取締役(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)