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技術力で勝る日本が、なぜ事業で負けるのか―画期的な新製品が惨敗する理由
 
 

技術力で勝る日本が、なぜ事業で負けるのか―画期的な新製品が惨敗する理由 (単行本)

妹尾 堅一郎 (著)
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商品の説明

内容紹介

技術で勝っても、知財権をとっても、国際標準をとっても、事業で負ける日本企業。その構造を明快に解き明かし、技術立国日本の生き残りをかけた処方箋を提示。急所技術を見極めた研究開発、抜け目のない知財マネジメント、それらを前提とした「市場拡大」と「収益確保と」を両立させるビジネスモデル構築という三位一体経営による競争戦略とは。

内容(「BOOK」データベースより)

技術だけで勝つ時代ではない。計画的に創られるイノベーションの競争モデル、インテル・インサイド型、アップル・アウトサイド型、勝利の方程式を解き明かす。

登録情報

  • 単行本: 397ページ
  • 出版社: ダイヤモンド社 (2009/7/31)
  • ISBN-10: 4478009260
  • ISBN-13: 978-4478009260
  • 発売日: 2009/7/31
  • 商品の寸法: 18.8 x 13.2 x 2.8 cm
  • おすすめ度: 5つ星のうち 4.7  レビューをすべて見る (14件のカスタマーレビュー)
  • Amazon.co.jp ランキング: 本 - 663位 (本のベストセラーを見る)

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5つ星のうち 5.0 技術戦略のケーススタディ, 2009/9/10
日本は技術力が高いといわれながらも国際的なビジネスの世界では決して成功しているわけではない現状を、戦略的な視点から分析している。

ビジネスの世界は日々新しい概念が取り入れられ、成功するビジネスモデルは変化し続けており、製造業に関してもそれは同じことである。
これまで日本の製造業の強みとされてきた日本企業の特徴は既に通用しなくなってきており、勝つためには技術戦略を立案し実行しなければならないと警鐘を鳴らしている。

本書では、技術戦略のコアとなるであろうイノベーションモデルや知財マネジメントについて多くページを割いており、さながらMOTの教科書的であるが実例やコラムなどを交えて読みやすい。

他業種の人にとっても、経営戦略的な部分は参考になるだろう。
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23 人中、22人の方が、「このレビューが参考になった」と投票しています。
5つ星のうち 5.0 知財業界人はもとより、一般のビジネスマンや経済・経営系の学生にもお勧めの一冊, 2009/8/23
著者は、日本弁理士会が主催する知財ビジネスアカデミーで知財コンサルティングの科目を担当されています。私(弁理士です)も同科目を受講したことがありますが、斬新な視点から目から鱗の分析や解釈をされ、その発想の豊かさに驚嘆しました。知的財産業界には、著者を信奉するビジネスマンや専門家(通称:妹尾信者)が多数います。
その先生が満を持して執筆されたとのことで、興味深く読ませていただきました。期待どおり斬新な切り口でビジネスと知財戦略のあり方を論じられていて、実務的に多くの参考となる考え方を吸収することができ、得にした気分になりました。
一方、本書では、専門的な知財制度の解説はあまり触れられていません。知財制度の解説書は、巷に溢れていますから、本書ではあえて割愛したのでしょう。それでも397ページのボリュームがあり、内容は盛りだくさんです。文章は平易で読みやすく、事例が豊富なため、知的財産の専門知識がなくても、興味をもって読み進めることができると思います。そういった意味では、一般のビジネスマンや経済・経営系の学生を読者層に設定して執筆されているようです。
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12 人中、11人の方が、「このレビューが参考になった」と投票しています。
5つ星のうち 4.0 良いガイドライン, 2009/11/12
この分野では久々に興奮して読めた好著。製造業に限らず、日本企業がなぜ海外で苦戦するようになったのか、こうした状況に対してどのような方向性が考えられれるのか、系統的にわかりやすく示されている。事例や故事・社会現象にならった喩も豊富で、楽しく読める。世界のイノベーションモデルの変遷を追ったうえで、今日は欧米主導で新興国も参加した国際分業によるオープン・イノベーションの時代だとする。この時代にはとくにイノベーションの「普及」の仕掛け作りが鍵になるという指摘は、的を得たもの。日本企業はこうしたモデルにうまく参加できていないという主張は、非常に説得力がある。しかも、日本では政府も企業もこうしたオープン・イノベーションの理解の仕方が不正確で乱用されており、ポイントを外している可能性があるという。こうした指摘の上で、知財マネジメントを含む総合的な(「三位一体の」)イノベーションマネジメントが提示される。これらの主張は、論理、事例の両面で納得できるもの。

若干の問題や注文を指摘するとすれば、まず、製品アーキテクチャによる開発戦略という見方の問題がある。本書のいうようなオープン・イノベーションと製品アーキテクチャは直接対応しない。PCのような例外を除けば、デジタル製品でも新規のデバイスやアプリを導入する場合など、イノベーションを起こす先端企業自身が製品アーキテクチャを決めることは少なくない。またオープンイノベーションの主唱者(チェスブロウ)は、技術のネタをオープンに集めてきても、それらをどのような製品アーキテクチャでまとめ上げるのかはイノベーションを担う企業の問題であるとしている。つまり、製品アーキテクチャのオープン性と技術ソースのオープン性は別物で、これらを同列に論じるのはやや単純化し過ぎといえる。

次に、成長する新興市場の役割を過大評価しているように思われる点。日本企業が新興国市場進出に出遅れていることで、危機感を募らせていることはわかる。しかし、実は新興市場は収益面では必ずしも企業に貢献していないことが多い。これは各種のレポートや企業の業績報告を見れば容易にわかることで、国際的な大手企業でも苦戦していることは少なくない。あくまで先行投資として考えるのであれば理解できるが、現状では新興市場を過大評価するのはやや実態とずれている。関連して、何気に新興市場などの市場の大きさや支配力に重点が置かれている点。新興市場の難しさを考えて、あえて積極的な進出を控えている欧米企業は少なくない。本書が取り上げているアップルなどはその典型だろうが、こうした企業は市場の大きさや支配力よりも、むしろ市場が分化していることを前提に、市場を選んでポジションを確保している。多くはインテルのようなリーダー企業になれるわけではない以上、むしろこうしたケースの意義はもっと強調されていい。

また、製品やサービスのレイヤーのアップルとチップのインテルといった、レイヤー別に説得力の高いモデルを提示していながら、ほかのさまざまなレイヤーでの位置取りの可能性についてはほとんど述べられていないため、これら以外に勝ちパターンは無いかの印象を与える。分散的なオープン・イノベーションのコラボレーションのモデルであれば、さまざまなレイヤー毎にポジションを築ける勝者はいるはず。あまり単純化するのはミスリ―ディングといえる。あとは細かい点で、裏付け実態調査の問題なのだろうが、自動車や携帯をはじめとした事例はやや憶測が独り歩きしてる部分や事実誤認が若干見られるので注意を要する。

これらの問題はあるため評者は星一つ減じたが、ここまで系統的にポイントを突いた書籍はほぼ皆無という認識には変わりがない(海外でも実はオープンイノベーションの議論は結構系統性がないが)。是非一読をお勧めしたい。

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