商品の説明
内容（「MARC」データベースより）
「患者参加」をスローガンに終わらせてはならない。従来の医療を提供する者と医療を受ける者としてではなく、ともに医療安全をつくっていくパートナーシップの関係への転換を図るため、病院、医療者に大きなヒントを提示する。
著者略歴 (「BOOK著者紹介情報」より)
スパス,パトリス・L.
BA(文学士号)およびRHIT(健康情報技術者)の資格をもち、医療に関する情報管理の専門家として、医療の質やリソース管理において幅広い経験を有している。過去20年間にわたり、医療の質の向上、ケース管理、クリティカル・パス、アウトカム管理、患者安全の改善など様々なテーマで300を超える教育プログラムを手がけており、同様のテーマでの書籍や雑誌等への執筆も多い。ほかにも、患者安全や医療の質を議論するインターネットでのケーススタディー専門誌であるWebM&Mの顧問も務めている
長谷川 友紀
東邦大学医学部社会医学講座医療政策・経営科学分野教授
平原 憲道
有限会社RDシステムズ・ジャパン代表取締役。NPO法人関西障害者うきうき情報センター監事。1997年UC Berkeley心理学部卒(認知心理学・意思決定科学)。同大Mellers Decision‐Making Labで研究助手を務める傍ら起業活動を行う。1998年に京都大学VBL助成プロジェクト「患者志向型病院の意思決定支援システム」の研究開発で医療界と接点を持つ
和田 ちひろ
東京大学医療政策人材養成講座特任教員。NPO法人ヘルスケア・リレーションズ理事長。1995年慶応義塾大学文学部卒。1998年同大大学院政策・メディア研究科修士課程修了。平成15・16年度厚生労働科学研究費補助金「医療安全の評価指標の開発と情報利用に関する研究(主任研究者長谷川友紀)」にて、「患者の視点からの医療安全に関する研究」を行う(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
BA(文学士号)およびRHIT(健康情報技術者)の資格をもち、医療に関する情報管理の専門家として、医療の質やリソース管理において幅広い経験を有している。過去20年間にわたり、医療の質の向上、ケース管理、クリティカル・パス、アウトカム管理、患者安全の改善など様々なテーマで300を超える教育プログラムを手がけており、同様のテーマでの書籍や雑誌等への執筆も多い。ほかにも、患者安全や医療の質を議論するインターネットでのケーススタディー専門誌であるWebM&Mの顧問も務めている
長谷川 友紀
東邦大学医学部社会医学講座医療政策・経営科学分野教授
平原 憲道
有限会社RDシステムズ・ジャパン代表取締役。NPO法人関西障害者うきうき情報センター監事。1997年UC Berkeley心理学部卒(認知心理学・意思決定科学)。同大Mellers Decision‐Making Labで研究助手を務める傍ら起業活動を行う。1998年に京都大学VBL助成プロジェクト「患者志向型病院の意思決定支援システム」の研究開発で医療界と接点を持つ
和田 ちひろ
東京大学医療政策人材養成講座特任教員。NPO法人ヘルスケア・リレーションズ理事長。1995年慶応義塾大学文学部卒。1998年同大大学院政策・メディア研究科修士課程修了。平成15・16年度厚生労働科学研究費補助金「医療安全の評価指標の開発と情報利用に関する研究(主任研究者長谷川友紀)」にて、「患者の視点からの医療安全に関する研究」を行う(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
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形式:単行本（ソフトカバー）
題名が気になって購入した。
最近、病院での医療事故などに対して事故調査委員会が構成されることがある。ところがそのメンバーを見ると、ほとんどが院内の人物だったりする。院外の人物でも多くが医療従事者だったりする。
そんなレベルの議論とは全く異なる状況がここに示されている。
院内の安全活動に患者に参加してもらおうというのだ。しかもそのときに必要なコミュニケーションのスキルや院内の組織や取り決めの注意点などが具体的に示されている。院内でどれほどのインシデントが起こり何が原因でどう対策を立てるか、その赤裸々な議論に加わってもらって意見をもらおうというのだ。賠償責任などについても議論されている。
考えてみれば、カルテ開示ということすら危うかったこの国でもいつの間にか主流になってきているし、インシデントの検討にも患者に加わってもらって事故予防策を検討するような組織が日本でも主流になって行くのだろうか。
そんな状況を、ちょっと先駆けて知りたいのならぜひ読むべき。
そうでなくても、患者とのコミュニケーションや事故防止リーダの役割などについて興味を持っている人にとっても興味を持てるだろう。比較的安価でお買い得感あり。
最近、病院での医療事故などに対して事故調査委員会が構成されることがある。ところがそのメンバーを見ると、ほとんどが院内の人物だったりする。院外の人物でも多くが医療従事者だったりする。
そんなレベルの議論とは全く異なる状況がここに示されている。
院内の安全活動に患者に参加してもらおうというのだ。しかもそのときに必要なコミュニケーションのスキルや院内の組織や取り決めの注意点などが具体的に示されている。院内でどれほどのインシデントが起こり何が原因でどう対策を立てるか、その赤裸々な議論に加わってもらって意見をもらおうというのだ。賠償責任などについても議論されている。
考えてみれば、カルテ開示ということすら危うかったこの国でもいつの間にか主流になってきているし、インシデントの検討にも患者に加わってもらって事故予防策を検討するような組織が日本でも主流になって行くのだろうか。
そんな状況を、ちょっと先駆けて知りたいのならぜひ読むべき。
そうでなくても、患者とのコミュニケーションや事故防止リーダの役割などについて興味を持っている人にとっても興味を持てるだろう。比較的安価でお買い得感あり。
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