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徹底検証 日本の五大新聞
 
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徹底検証 日本の五大新聞 [単行本]

奥村 宏
5つ星のうち 2.9  レビューをすべて見る (7件のカスタマーレビュー)
価格: ¥ 1,890 通常配送無料 詳細
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商品の説明

内容紹介

「新聞を良くするには新聞社そのものを変えていく以外にはない。多角化した事業はそれぞれ分離して独立させ、経営者も従業員もお互いに顔がわかり、意思の疎通ができる、300人くらいの“人間の顔が見える新聞社”にしよう、ということなのである」と提言する。

内容(「BOOK」データベースより)

日本の新聞社は徳島新聞と名古屋タイムズを除いて、すべて株式会社という企業形態をとっているが、それは株式会社とは似ても似つかぬ奇妙な会社である。本書ではこのことを全国紙五社について具体的に述べるとともに、このような会社のあり方がジャーナリズムとしての新聞をいかに駄目にしているか、ということを論じた。では、どうしたらよいのか、ということについても筆者なりの考え方を最後に述べている。

登録情報

  • 単行本: 221ページ
  • 出版社: 七つ森書館 (2009/3/3)
  • ISBN-10: 4822809854
  • ISBN-13: 978-4822809850
  • 発売日: 2009/3/3
  • 商品の寸法: 19.2 x 13.6 x 2.4 cm
  • おすすめ度: 5つ星のうち 2.9  レビューをすべて見る (7件のカスタマーレビュー)
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10 人中、8人の方が、「このレビューが参考になった」と投票しています。
形式:単行本
読売新聞、朝日新聞、日経新聞、毎日新聞、産経新聞の
5つの新聞社を題材に、その問題点や提言を投げかける1冊
サラッと読める本なので新聞業界に興味があれば
一度、目を通しておくと良いかもしれません
最後の10章が新聞社への提言となっていますが
この部分をもう少し肉厚にして欲しかったです
このレビューは参考になりましたか?
5 人中、4人の方が、「このレビューが参考になった」と投票しています。
By 清高
形式:単行本
1.内容
(1)現在は「新聞の危機」であるが、確かに全国紙5紙を(会社を研究してきた)著者が検討したところ、それぞれに問題を抱えていた(大まかに言えば、独裁者の読売、叩かれる毎日、株式会社として疑問がある朝日、日経、産経)。(2)その全国紙5紙は、株式会社(そうでないのは「徳島新聞と名古屋タイムズ」(p4)ぐらいだとか)のはずなのに、譲渡制限があるなど、およそ株式会社らしくないが、系列のテレビ局などは公開しているところもある。しかし、営利と言論は両立しがたく、テレビ番組の質も低下している。(3)また、株式会社体制の外にあって、株式会社体制に依存することによって機能しているので、私立大学と似たようなところがあり、責任があいまいになっているのも、問題である。(4)部数を増やすために「不偏不党」「中立報道」を掲げているが、実際は、スポンサーである財界や、保守長期政権のせいで「右寄り」になってしまっている。(5)このような現状を打破するために、(ア)新聞社は株式会社をやめ、(イ)従業員300人規模に解体して、(ウ)記者は記事ごとに報酬がもらえるようなシステムに改めるべきである。
2.評価
第5章までは、それぞれの新聞社の問題点をコンパクトに取り上げてあって、よい。また、営利との両立の難しさは、『ルポ 米国発ブログ革命』(集英社新書)でもあるように、なるほどと思わせる。ただ、著者の見解にも疑問がある。たとえば、第1に、所詮民間なのだから、利益を拡大するのは仕方のない面もあるのではないか?第2に、「右寄り」だけを批判するが、右左の問題ではなく、権力監視の問題なので、用語として不適当。とくに第5章までで星5つ。疑問があるところで星1つ減らして、星4つ。
このレビューは参考になりましたか?
2 人中、1人の方が、「このレビューが参考になった」と投票しています。
形式:単行本
昨日(2010年3月10日)の新聞各紙で沖縄返還時密約が正式に確認された記事を大きく取り上げていた。
本書中、”マスコミの真価を問われた西山事件と世論操作”の章を、毎日新聞を含めて日本の五大新聞の人達に読むよう提言したい。
また、当時密約をスクープした、元毎日新聞記者の西山太吉さんに、ひと言だけでも謝罪してほしいと思ってしまった。
本書での株式会社の存在に対する理論には理解できないこともあるが、マスメディアへの警告には与したいと読み終わった。
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