市場間分析入門~原油や金が上がれば、株やドルや債券は下がる! (ウィザード・ブックシリーズ) [単行本]

世界のさまざまなマーケットが相互に関連し、影響しあっていることを明らかにする。またそのような相互関係を理解するための分析ツール、それを使って投資家がどのような景気でも利益を上げられる方法を紹介する。

マーケットは相互に関連し合っている!
これから上がる市場がわかる!
市場間分析(インターマーケットの分析)は、ジョン・マーフィーの画期的な著書『インターマーケット・テクニカル・アナリシストレーディング・ストラティジーズ・フォー・ザ・グローバル・ストック・ボンド・コモディティ・アンド・カレンシー・マーケット(Intermarket Technical Analysis : Trading Strategies for the Global Stock, Bond, Commodity, and Currency Markets)』の刊行から10年を経てようやく脚光を浴びるようになった。グローバルなマーケットは相互に関連し合っているという考え方は今から10年前には疑いの目で見られていたが、現在では最も重要なテクニカル分析の原則のひとつになっている。現在のマーケットウオッチャーは歴史のなかに、将来のマーケットの動きを予測する手掛かりを得ることができる。 マーフィーは本書のなかで、グローバルな各マーケットの最新データを駆使して、世界のさまざまなマーケットが相互に関連し、またそれぞれに影響し合っていることを明らかにしている。1980年代のアメリカの株高をもたらしたインターマーケット(市場間)の相互関係を概説したあと、1987年の株式臓暴落とインターマーケットの原則におけるその重要性を分析。イラク危機による1990年の株式暴落はその後のグローバルな出来事と関連付けて検討され、また1997年のアジア通貨危機に端を発したデフレトレンドが、どのように2000年の株式バブル崩壊とそれに続く3年間の弱気相場をもたらしたのかについても深い分析が加えられている。 一方、長期のグローバルなマーケットの関係を大きく変化させた最近の状況について、従来のインターマーケットの原則は今でも立派に機能しているとしながらも、大きく変質したインターマーケットの相互関係を詳しく分析している。本書ではインターマーケットの原則は「静的な」ものではないという前提に立ち、次の点にも鋭いメスを入れている。
二度にわたる湾岸危機とイラク戦争
10年以上に及ぶ日本経済のデフレスパイラル
テクノロジー株の異常な人気化とナスダック株バブルの崩壊
テクニカル分析の教育者であり、また熟練したトレーダーとしても豊富な経験を持つ筆者は、グローバルなインターマーケットの相互関係を理解するための分析ツール、それを使って投資家がどのような景気でも利益を上げられる方法を紹介している。各景気局面でどのマーケットとマーケットセクターが人気化するのかが分かっていれば、上昇するマーケットにタイムリーに参入し、下降するマーケットからうまく退出することで大きな利益を上げられるだろう。 --書籍カバー内容紹介より

マーフィー,ジョン・J.
CNBCの元テクニカルアナリスト、ストックチャーツ・ドット・コム社のチーフテクニカルアナリスト、マーフィーモリスETFファンド社長。30年以上にわたるマーケット経験を持つ筆者は、テクニカル分析の必読書と言われる『テクニカル・アナリシス・オブ・ザ・フィナンシャル・マーケッツ(Technical Analysis of the Financial Markets)』などをはじめ、多くのベストセラーをこの世に送り出している。ブルームバーグやCNNの「マネーライン」「ナイトリー・ビジネス・レポート」「ウォールストリート・ウィーク」などに出演しているほか、彼の著書はバロンズ誌やその他の著名な金融・証券関連出版物にしばしば引用されている。ニューヨークのフォーダム大学で経済学士号とMBA(経営学修士)を修得。1992年には国際テクニカルアナリスト協会からグローバルなテクニカル分析に多大な貢献をしたとして初めて表彰されたほか、マーケットテクニシャン協会の2002年度大賞も受賞している

長尾 慎太郎
東京大学工学部原子力工学科卒。日米の銀行、投資顧問会社などを経て、現在はヘッジファンドマネジャー

関本 博英
上智大学外国語学部英語学科を卒業。時事通信社・外国経済部を経て翻訳業に入る。国際労働機関(ILO)など国連関連の翻訳をはじめ、労働、経済、証券など多分野の翻訳に従事(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)

私は1990年に『インターマーケット・テクニカル・アナリシストレーディング・ストラティジーズ・フォー・ザ・グローバル・ストック・ボンド・コモディティ・アンド・カレンシー・マーケット（Intermarket Technical Analysis : Trading Strategies for the Global Stock, Bond, Commodity, and Currency Markets）』と題する著書を刊行した。その目的は、国内およびグローバルなすべてのマーケットは相互に密接に関連し合っていることを明らかにすることにあった。そして本書の主なテーマは、こうしたインターマーケットの相互関係を念頭に置き、広い観点からそれらのチャートを検討すべきであることをテクニカルアナリストの皆さまに再認識させることである。例えば、ドル、債券および商品（コモディティ）などのトレンドを見ないで株式の動きをどれほど詳細に分析しても、それは極めて不完全な結果に終わるだろう。本書では金融マーケットがその他のマーケットの先行指標として、そしてときには関連する各マーケットのトレンドを確認するものとして位置づけている。私の前著が単一のマーケットだけしか分析しないという従来のテクニカル分析の常識を覆すものだったので、その当時はこの新しいアプローチがテクニカル分析の分野ではたして本当に有効なのかと疑問視する声もあった。またそのようなインターマーケットの相互関係が実際に存在するのか、そうしたアプローチで将来のトレンドの方向が有効に予測できるのかという懐疑的な見方も少なくなかった。このようにグローバルなマーケットが相互に密接に関連し合っているという考え方は、これまでかなり疑問視されてきたのである。しかし、この10年間に状況は何と大きく変化したのだろうか。
　今では「インターマーケットの分析」はテクニカル分析のひとつの主要な分野と考えられ、こうした考え方は広く認知されている。例えば、ジャーナル・オブ・テクニカル・アナリシス誌（2002年夏~秋号）がマーケットテクニシャン協会の会員に対して、テクニカル分析の研究コースに盛り込むべき重要な項目について質問したところ、上位14の研究項目のなかでインターマーケットの分析が第5位にランクされたという。インターマーケットの分析はこの10年間に、ようやくテクニカル分析の主要な分野に仲間入りしたのである。

　前著で分析した1980年代

　前著では商品バブルの崩壊で始まる1980年代の10年間に焦点を当てた。商品バブルの崩壊は実物資産が急騰し、金融資産（債券・株など）が低迷していた1970年代の超インフレ時代が終了したことを意味する。1980年に商品相場が大天井を付けたことは、債券と株式の大強気相場を含むそれ以降の20年間にわたるディスインフレ時代の到来を告げるものであった。1980年代の最も重要な金融市場の出来事（1987年10月のブラックマンデー）は、インターマーケットが相互に密接に関連しているため、各マーケットの動向には常に目を向けていなければならないことを教えてくれた。1987年上半期の商品相場の急騰（そして債券の急落）は、同年下半期に株式が暴落するであろうことを強く警告するシグナルであった。それから3年後の（前著が出版された）1990年には、世界の金融マーケットは同年8月に起こったイラクのクウェート侵攻に反応し始めていた。全世界の株式は暴落し、金と原油価格は急騰した。それから13年後の2003年初めに世界は再びイラク戦争の危機に直面し、1990~91年のァーケットの反応を再検討する必要に迫られた。歴史には繰り返す方法があると言われるが、それはインターマーケットの分野でも同じである。

　日本株バブルが崩壊した1990年

　1990年初めに起きたもうひとつの重要な出来事は、それから10年以上たった今でもまだ全世界に影響を及ぼしているものである。今から13年前に起きた（世界第二位の経済大国である）日本の株式バブルの崩壊は、それ以降に（各種製品やサービス価格が下落するという）デフレを引き起こした。この10年間に欧米各国の中央銀行は日本のこのデフレモデルを研究し、何としても自国経済にデフレトレンドを波及させないための努力を重ねてきた。本書に掲載されたいくつかのチャートを見ると、日本のこのデフレトレンドがのちにアメリカの債券と株式を乖離させた元凶であることが分かるだろう（2000年の債券高・株安）。

　2000年の3回目の株式バブル崩壊

　2000年3月10日に起きたナスダック株バブルの3回目の崩壊は、その後に数十年来の大弱気相場が到来することを示唆していた。S&P500の50％という下げ幅は1974年以来の大きな下げ幅であり、またナスダック株の78％という下げは1929~1932年の大恐慌時代以来の最悪の記録となった。マーケットの歴史家はこの2つの時代の状況を詳細に研究して、そこから株式相場の将来の方向を予測するヒントを引き出すべきである。この2つの時代の状況を比較分析することは簡単ではないが、それぞれの暴落をもたらした経済的要因が大きく異なっていることだけははっきりしている。1970年代の株式暴落をもたらしたのはインフレスパイラルと商品相場の急騰であるが、1930年代の株式大暴落の原因は深刻なデフレだった。この2つの時代の状況はいずれも大幅な株安をもたらしたが、克服するのが難しいという点ではデフレのほうが深刻である。

　1998年から全世界に広まったデフレ（デフレーション）という言葉は、1930年代以降に初めて聞かれるようになったものである。その直接的な発端は1997~1998年に世界を震撼（しんかん）させたアジア通貨危機であり、それから5年もたたないうちに、このアジア発のデフレトレンドはアメリカを含む全世界の債券・株式市場に広がっていった。こうしたデフレトレンドの影響は、とりわけ過去40年間にわたって機能してきたインターマーケットの関係を大きく変質させた。多くのインターマーケットの原則は今でも有効に働いているが、それ以上に重要なことは、一部のインターマーケットの相互関係が大きく変化したことである。インターマーケットの分析は各マーケットの相互関係をベースとしているが、それはけっして静的な関係ではない。インターマーケットの相互関係もそのときの状況に応じて変化することもあるが、それはけっしてでたらめに変化しているのではなく、そうした変化をもたらしたはっきりとした理由が存在する。1990年代後半にインターマーケットの相互関係を変化させた主な原因は、全世界に波及していったデフレトレンドである。

　デフレのシナリオ

　私は1999年に刊行した『テクニカル・アナリシス・オブ・ザ・フィナンシャル・マーケット（Technical Analysis of the Financial Markets）』のなかに、過去数十年にわたって機能してきたインターマーケットの相互関係を歴史的に分析した1章を挿入したほか、「デフレのシナリオ」と題する新しい章を盛り込んだ。そこでは1997年半ばに始まったアジア通貨・株式市場の崩壊と、それが特に世界の商品市場（銅、金、原油など）に及ぼした深刻な影響について詳述した。世界大恐慌から数世代の期間を経て初めて、アナリストたちは（物価が緩やかに上昇し続けるという）ディスインフレの良き時代が（物価が下落するという）悪性のデフレ時代に取って代わりつつあることに気づいた。こうしたデフレの脅威に対してマーケットがどのように反応するのかが、今後5年間のインターマーケットの原則を決定する条件となる。商品相場が下落すれば債券は上昇するというのが通常のインターマーケットの相互関係であり、この2つのマーケットの関係は現在でもそれほど変わってはいない。しかし、債券と株式の関係は大きく変質してしまった。1!
998年には世界の株式が暴落し、安全な逃避先を求めて全世界の資金が米国債に流入した。これまでの常識に従うならば、（株式が下落して債券が上昇するという）こうした状況は異常であり、従来のインターマーケットの原則に照らすならば、この2つのマーケットの関係は一変してしまった。1981年から1997年まで続いたディスインフレは商品にはマイナスだったが、債券と株式には追い風となった。一方、1998年から始まったデフレトレンドは債券にはプラスに作用したが、商品と株式にとってはマイナスとなった。一般にデフレ時代には債券が上昇して金利は低下するが、こうした低金利は株式にはプラスとはならない。2001年1月以降の18カ月間にFRB（米連邦準備制度理事会）は一連の利下げを実施したが、それでも2000年から始まった株安傾向に歯止めをかけることはできなかった。

　1980~1997年のインターマーケットの原則

　本書では1980年代の状況を概説し、なかでも株式の歴史的な大強気相場をもたらしたインターマーケットの相互関係の変化に焦点を当てている。さらに1987年10月の株式大暴落（ブラックマンデー）についても詳述しているが、それはインターマーケットの原則とそれを今の現実に適用するときに極めて重要な出来事であるからだ。一方、1990年の株安は私がちょうど前著を完成しつつあるときに始まった。本書では特にそれから13年後に起こったグローバルな出来事と関連付けて、この年の状況を詳しく分析する。従来のインターマーケットの相互関係は1994年の株安時期を含めて、1998年までは極めて有効に機能していたのである。

　1998年とその後の状況の変化

　本書では1998年以降の各マーケットの出来事についても詳述しているが、この年は従来のインターマーケットの関係を大きく変化させた年であった。2000年春に起きた株式バブル崩壊までの各マーケットのさまざまな出来事をはじめ、それから3年間にわたる株安局面についても検討する。1998年以降の世界経済にとってデフレは最大の脅威となり、世界のマーケットは1990年代後半と21世紀の当初3年間には極めて密接な関係を見せた。その背景にはナスダック株バブルがはじける直前の時期に世界の株式市場でテクノロジー株が異常な水準まで買い上げられたこと、そしてその後のナスダック株バブルの崩壊と世界の株式暴落がある。このようにデフレが及ぼす影響はグローバルな規模に及ぶようになった。2000年以降に全世界の株式が総崩れとなったことは、（リスク分散のために海外市場にも投資するという）従来のグローバルな分散投資手法がもはや通用しないことを立証した。グローバルな株安の時期には、全世界の株式相場は密接に関連し合ってそろって下降する。こうしたことは1987年のブラックマンデーをはじめ、族旭ぢ年以降にも何度も起きている。各マーケットのトレンドは本質的にグローバルなものになったというインターマーケットの現実がはっきりと露呈された。こうしたことは株式、金利そして通貨のトレンドはもとより、インフレとデフレのトレンドでも同じである。

　原油の役割

　1999年の原油価格の急騰は2000年春の株式暴落、それから1年後の2001年春に始まったアメリカ景気の収縮入りなど、一連の出来事の引き金となった。原油高は過去40年間に米経済を何回も不況に陥れた元凶であり、1999年もその例外ではなかった。FRBは原油価格の急騰による悪影響を抑えるため金融引き締め策を実施したが、これによって1960年代から続いてきた史上最長の景気拡大期は終了した。FRBの金融引き締めにより、2000年からは逆イールドカーブという状況が発生したが、これは歴史的に見ても株安と不況の到来を示唆するシグナルとなる。こうした状況はその当時のチャートを見ると一目瞭然であり、それは本書に掲載したチャートからもはっきりと読み取れる。残念なことに多くの経済学者やウォール街のアナリストたちはこうした歴史的な教訓を読み取れなかったか、または単純にそうした事実を無視していた。

　前著の内容と異なるもうひとつの重要な点は、インターマーケットの分析ではいわゆる「セクターローテーション」といわれるものが次第に重要性を増してきたことである。各景気局面に応じて異なるセクターの株式が買われることになる。1999年には石油株が最も大きく値上がりしたが、原油価格の上昇は一般に景気と株式にとっては悪材料である。読者の皆さんは本書から、1999~2000年の危機的な時期にはどのセクターの株式が有利なのか、またナスダック株がピークを付けたあと、新しい上昇トレンドを開始したのはどのディフェンシブストックだったのかなどの状況を読み取られるだろう。

　金の復活

　金は1980~2000年の20年間にほぼ一貫して下降トレンドをたどった。この時期はディスインフレの時代であり、また大幅な株高を背景に金投資のリターンが株式のリターンを大きく下回っていたからである。金は主に危機の時代に買われるため、株式が大勢上昇トレンドにあるときに金が注目されることはない。またこの時期は総じてドル高だったことも金の不人気に拍車をかけた。しかし、2000年にこうした状況は変化し始め、この年にそれまでほぼ20年続いた株式の大強気相場が終わりを告げ、7年間続いたドル高の時代も終わろうとしていた。この2つの要因が長らく瀕死の状態にあった金に火を付けることになった。それから3年間に金鉱株は最も高いパフォーマンスを上げた。興味あることに金価格が上昇し始めた2000年に、デフレに関する話題が次第に人々の口から出るようになった。こうした状況は金はインフレヘッジとしての役割しか果たさないと信じていた投資家を困惑させた。歴史が示すところによれば、金鉱株は1930年代のデフレ時代にも大きく値上がりしていた。金は歴史的に経済的な大変動の時代に価値保蔵手段としての役割を担ってきた。デフレ時代に金が人気化するもうひとつの理由は、FRBが景気浮揚に向けて緩やかなインフレ誘導のドル安政策を実施すれば金価格が上昇するからである。FRBは1930年代に続いて、2000年初めもこのようなデフレ阻止策を実施した。こうした景気浮揚策は1930年代には奏効し、それから70年後の今回も大きな効果を発揮しているようだ。

　アセットアロケーションと景気の予測

　インターマーケットの分析は、アセットアロケーション（資産配分）と景気の予測でも重要な役割を果たしつつある。これまで株式は景気の先行指標であると考えられてきた。その典型例は2000年3月にアメリカ株が大天井を付けたときで、それから1年後の2001年3月にアメリカは景気後退に突入したと正式に発表された。このようにマーケットは将来を素早く先取りし、最高で6カ月先の景気トレンドを相場に織り込む。こうしたことは通貨、債券、そして商品でも同じである。とりわけ商品相場にはデフレやインフレのトレンドが早々と反映されるが、これはドルについても同じである。また債券相場には金利トレンドが素早く反映されるので、そこから将来の景気の強弱を予測することができる。このようにすべてのマーケットには景気と株式相場の将来のトレンドが映し出される。

　さらに重要なことは、インターマーケットのトレンドを分析することにより、どのマーケットで最も大きな利益を上げられるのかが予測できることである。例えば2000~2002年のインターマーケットの分析からは、デフレトレンドが顕著になったこの時期には株式よりも債券のほうが有利であることはすぐに分かる。同じようにドル安が進めば、株式よりも金への投資から大きな利益が得られることが分かる。このようにインターマーケットのチャートを見ると、それぞれの状況に応じて有利なマーケットを見つけることができる（そして不利なマーケットを回避できる）。

　2002年末までのインターマーケットのチャートは、（金などの）実物資産が20年ぶりに（債券や株式などの）金融資産よりも有利になってきたことを示唆していた。また同じチャートは、景気低迷と株安の時期には住宅株が数少ない有望セクターであることを示していた。インターマーケットのトレンドを分析すると、REIT（不動産投資信託）と住宅株の上昇は45年来の歴史的な低金利と密接に関連していることが分かる。さらにインターマーケットのチャートは、2003年には過去3年間の債券有利の時期が終わり、再び株式が有望なマーケットになったことを示唆している。これは株式と景気は明るくなり始めたが、債券ブームは終わりに近づいていることを意味する。一方、ドル安と商品高は長期金利の上昇をもたらすが、こうした状況は低金利を背景に上昇を続けてきた住宅株にはマイナスとなる。こうした状況がいつ到来するのかをはっきりと予測することはできないが、インターマーケットのチャートを読み取ることができれば、将来の景気トレンドと正しいアセットアロケーションのマーケットが分かるだろう。

　チャートの重要性

　インターマーケットの分析は一見すると経済理論の分析のように思われるかもしれない。それが経済原則に基づいているという点では、ある程度まではそうであるとも言える。しかし、インターマーケットの分析は理論ではなく、各マーケットのトレンドとそれらの相互関係を読み取る作業である。投資による損益に経済理論はあまり関係がない。エコノミストはさまざまな統計を分析して景気とマーケットのトレンドを予測するが、チャーティストはマーケットそのものを見ている。ここが両者の大きな違いである。一般に経済統計は過去の出来事の記録であるが、マーケットは将来を映す鏡である。両者はちょうど遅行指標と先行指標のようなものである。そのどちらかを選べと言われると、ほとんどの人は先行指標のほうを取るだろう。テクニカル分析の本質のひとつは、各マーケット（および株式市場の各銘柄）の動きはそのファンダメンタルズの先行指標になっているということである。その意味からすれば、チャート分析は景気とファンダメンタルズの手っ取り早い分析法である。インターマーケットの分析でチャートを重視するのはこのような理由からである。

　インターマーケットの分析でチャートが重視されるもうひとつの理由は、同時に多くのマーケットのトレンドが見られることである。チャートは複雑な作業を簡単にしてくれるし、チャートを読むのにそれぞれのマーケットの専門家になる必要もない。必要なことはチャートのラインが上向きまたは下向きかを判読するだけである。また2つの関連するマーケットが同じ方向または逆方向に向いているのかを見ることも重要である。比較するチャートは金、債券利回り、ドル、ダウ工業株平均、日本株など、どのチャートでもかまわない。こうしたインターマーケットのトレンドを分析するとき、皆さんはチャートの専門家になる必要はない。各マーケットのトレンドが上昇または下降のどちらであるのかが分かればよい。必要なものは広い視野だけである。