よく一緒に購入されている商品
商品の説明
内容（「BOOK」データベースより）
戦後、日米が同盟関係を築いて半世紀あまり。ブッシュ‐小泉の蜜月時代は過去のものとなり、同盟は再び漂流の危機にある。この流れを食い止めるべく、同盟の「機関化」に努めた外交官と司令官がいた。知られざる指揮官たちの横顔と、ベールに覆われた在日米軍司令部内の動きに迫るインサイド・レポート。東日本大震災後の米軍による復興支援活動「トモダチ作戦」の内幕を大幅加筆。
著者略歴 (「BOOK著者紹介情報」より)
春原 剛
1961(昭和36)年、東京生れ。上智大学卒業後、日本経済新聞社入社。米州編集総局ワシントン支局記者、コロンビア大学ジャーナリズム大学院国際高等報道プログラム・フェロー、米戦略国際問題研究所(CSIS)、米ヘンリー・スティムソン・センター客員研究員などを経て、国際部編集委員。日本経済研究センター・グローバル研究室長も兼務(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
1961(昭和36)年、東京生れ。上智大学卒業後、日本経済新聞社入社。米州編集総局ワシントン支局記者、コロンビア大学ジャーナリズム大学院国際高等報道プログラム・フェロー、米戦略国際問題研究所(CSIS)、米ヘンリー・スティムソン・センター客員研究員などを経て、国際部編集委員。日本経済研究センター・グローバル研究室長も兼務(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
登録情報
|
この商品を見た後に買っているのは？
カスタマーレビュー
最も参考になったカスタマーレビュー
6 人中、6人の方が、｢このレビューが参考になった｣と投票しています。
形式:単行本
筆者は日米同盟について精力的に取材を行っているジャーナリストである。本書は膨大な取材や書物などを駆使して在日米軍の今の姿を浮かび上がらせることに成功している。最近の普天間基地移設問題もあり、在日米軍の存在については多くの日本人が意識しているが、実は在日米軍が米軍全体の中でどのような位置づけにあるのか、何をしているのか、自衛隊とどのような関係を持っているのか、ということについては意外なほど知らない。本書を読むと、在日米軍司令官には実は作戦権限は無く、作戦権限はハワイにある太平洋軍司令官にあることや、自衛隊との関係も、防衛省・自衛隊が在日米軍の頭越しに国防総省や太平洋軍と話をしたがるために微妙であることが書かれている。さらには在日米軍をめぐる米軍の中の軋轢、特に軍種間の縄張り争いについても良く取材されている。日米同盟というと、どうしても我々は首脳同士の会談や外交官同士の交渉などを思い浮かべてしまうが、米軍の出先機関である在日米軍との関係が日米同盟を維持する上で避けては通れないと本書を読んで感じた。
6 人中、6人の方が、｢このレビューが参考になった｣と投票しています。
形式:単行本
横田基地にある在日米軍司令部。ここは第5空軍司令部でもあり、司令官は兼任である。数年後には航空自衛隊の戦闘部隊司令部が府中基地から移転し、両者の連携をより深めることになっている。その在日米軍司令部の立場、役割を、現代と過去を行ったり来たりしながら解説している。
以外にも、在日米軍司令官は日本に展開している米軍の指揮権をほとんど持っていない。陸海空及び海兵隊の4軍はすべて太平洋軍司令官の下にそれぞれの在日米軍陸海空及び海兵隊の司令官がおり、有事の指揮はすべてそこから出される。
しかしユーラシア大陸の情勢は不透明である。地域の安定を守るどころか、大国となって自国を守ることさえ投げ出した日本とのパイプ役として奮闘する在日米軍司令部の苦悩と実績が明らかにされている。政治的に冷え込んだ時期に駐日大使と共に奔走する在日米軍司令官が日米間の連携を保ってきたと言っても過言ではあるまい。
以外にも、在日米軍司令官は日本に展開している米軍の指揮権をほとんど持っていない。陸海空及び海兵隊の4軍はすべて太平洋軍司令官の下にそれぞれの在日米軍陸海空及び海兵隊の司令官がおり、有事の指揮はすべてそこから出される。
しかしユーラシア大陸の情勢は不透明である。地域の安定を守るどころか、大国となって自国を守ることさえ投げ出した日本とのパイプ役として奮闘する在日米軍司令部の苦悩と実績が明らかにされている。政治的に冷え込んだ時期に駐日大使と共に奔走する在日米軍司令官が日米間の連携を保ってきたと言っても過言ではあるまい。
リストマニア
|
|
同じキーワードの商品を探す
フィードバック
- カタログ情報、または画像について報告
- 著者からのコメント
- 出版社からのコメント
|
