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内容（「BOOK」データベースより）
資源高騰で空前の利益財務基盤を固め、さらなる権益確保へ。すでに半世紀前から資源の権益確保へ手を打っていた大手商社。高収益を背景に、さらなる成長を求め、BRICsへ、N‐11へ投資のグローバル化が進む。各社の成り立ちから、中長期的な見通しまで最新のデータとともにコンパクトに収録。
著者略歴 (「BOOK著者紹介情報」より)
吉田 憲一郎
ゴールドマン・サックス証券投資調査部マネージング・ディレクター。1985年一橋大学商学部経営学科卒業。同年日興リサーチセンター入社。大阪支所、ニューヨーク駐在員事務所、スタンフォード大学アジア太平洋研究センター出向などを経て、96年ソロモン・ブラザーズ・アジア証券(現日興シティグループ証券)入社。2006年ゴールドマン・サックス証券入社。日経金融新聞(現日経ヴェリタス)人気アナリストランキング商社部門で1999年より9年連続第1位。米Institutional Investor誌商社部門で2002年より6年連続第1位(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
ゴールドマン・サックス証券投資調査部マネージング・ディレクター。1985年一橋大学商学部経営学科卒業。同年日興リサーチセンター入社。大阪支所、ニューヨーク駐在員事務所、スタンフォード大学アジア太平洋研究センター出向などを経て、96年ソロモン・ブラザーズ・アジア証券(現日興シティグループ証券)入社。2006年ゴールドマン・サックス証券入社。日経金融新聞(現日経ヴェリタス)人気アナリストランキング商社部門で1999年より9年連続第1位。米Institutional Investor誌商社部門で2002年より6年連続第1位(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
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形式:単行本
・ (1)商社の事業が、業界の川上と川下を結んで、その間の事業に参画する「バリューチェーン・インテグレーター」に変わって来たこと、(2)石油、鉄鉱石、銅、LNGなどの資源が商社の業績に大きく寄与していること、(3)電力会社、衛星通信やケーブルテレビへの出資、(4)温暖化ガスの排出権ビジネスの拡大、などが述べられている。
・ バブル崩壊後の有価証券評価損・売却損の拡大、地価の下落がマンションや商業施設などの不動産事業にマイナスとなったこと、1997年のアジア通貨危機によるアジアでの損失などの失敗と、その後のリスクマネジメントの改善についても説明がある。
・７大商社の事業についても説明があり、なかなかよくまとまっている。
・ バブル崩壊後の有価証券評価損・売却損の拡大、地価の下落がマンションや商業施設などの不動産事業にマイナスとなったこと、1997年のアジア通貨危機によるアジアでの損失などの失敗と、その後のリスクマネジメントの改善についても説明がある。
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