筆者は、こうした「組織的な情報活用」を会社全体で進めることが日本企業の課題だと指摘する。その解決のために、企業の情報活用の成熟度を5段階で示し、より高い成熟度に進化するための道筋を提示する。これが本書の主題である「情報進化モデル」だ。
この情報進化モデルに基づいて国内84社を調査したところ、レベル4の実力を持つNTTドコモが最高ランクだったという。NTTドコモでは、顧客の動向を予測し、解約防止に向けた施策を打てるように、1998年からデータ・ウエアハウスを導入。2003年以降は、情報戦略を担当する専任組織を設置して情報活用を促進した。結果、顧客の解約率が下がり、年間96億円相当の損失を防いだという。成熟度を上げるための取り組みを具体的に解説しており参考になる。読者が自社のレベルを調べられるように、チェックリストも掲載している。
(日経コンピュータ 2007/02/19 Copyright©2001 日経BP企画..All rights reserved.)
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