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「バブルの創出も崩壊も日銀の『日本改造10年計画』の中に組み込まれていた」というのが本書の主題である。著者のリチャード・A・ヴェルナーは日本銀行の客員研究員時代の調査をもとに、権力が集中し、コントロールを失った日銀の内部事情を明らかにし、その金融政策がバブルの創出、崩壊にいかなる影響を及ぼしたのかについて厳しい指摘をしている。
経済政策は旧大蔵省が行う財政政策と中央銀行（日本銀行）が行う金融政策に大きく分けられる。だが、戦後の日本においては、大蔵省の財政政策ばかりに注目が集まり、日本銀行の経済に対する影響力は見過ごされていた。著者によれば、財政政策の効果は日銀が貨幣をコントロールすることで変えられるし、実際に日本銀行はそうすることによって日本の構造改革を進めようとした、というのだ。
本書を読めば、国民によって選ばれた人間ではなく、「プリンス」と呼ばれる一部のエリートが日本経済を動かしているという事実に、恐れを抱かずにはいられなくなる。論議をかもすこと間違いなしの衝撃的著作である。（土井英司）
出版社/著者からの内容紹介
バブルの創出も崩壊も日銀の｢日本改造十年計画｣の中に仕組まれていた！ 政府が景気回復に向けて必死の努力をしていたとき、なんと日銀は信用を収縮させ、景気回復を故意に遅らせたのである。 なぜか？ 著者は名探偵のごとく犯人を追いつめ、遂に日銀の陰謀ともいえる行動を突き止める。 日本を震撼させる力作！
＜主な内容＞
・戦後五十年、日本を支配した日銀の五人の総裁
・日銀の窓口指導と日本の覇権をめぐる争い
・実験―日本の最初のバブル経済
・不況を長引かせた日銀
・大蔵省と日銀の｢バトル・オブ・ＹＥＮ｣
・日銀の｢日本改造十年計画｣
・景気浮揚―回復は始まっている
・セントラル・バンカーが暮らしを支配する
＜主な内容＞
・戦後五十年、日本を支配した日銀の五人の総裁
・日銀の窓口指導と日本の覇権をめぐる争い
・実験―日本の最初のバブル経済
・不況を長引かせた日銀
・大蔵省と日銀の｢バトル・オブ・ＹＥＮ｣
・日銀の｢日本改造十年計画｣
・景気浮揚―回復は始まっている
・セントラル・バンカーが暮らしを支配する
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11 人中、10人の方が、｢このレビューが参考になった｣と投票しています。
形式:単行本|Amazonが確認した購入
日銀が日本経済の浮沈を完全にコントロールしている、という衝撃の書で
ある。
「お金は銀行の貸出し＝信用創造によって作り出される」という重要な事
実を日銀は隠し、金利が貸出し総量のコントロールに有効である、という
嘘の理論を主張し続けて世間に定着させる一方で、自らは銀行への「窓口
指導」という、実質上の「命令」を用い、銀行の貸出し総量を完全にコン
トロールし、景気を操っていると言う。
貸出し総量のコントロールによってバブルを作り出したのも日銀だし、そ
れを潰したのも日銀である。
社会システムの全面的な構造改革を強く求めるいわゆる「前川レポート」
が発表されたのが1986年、そして、その直後に続くバブルとバブル崩壊。
それによって「日本の社会システムに欠陥があるから不況に陥ったのだ」
とする主張が幅をきかせるようになり、小泉政権での構造改革につながっ
て行ったのである。
構造改革を促した日銀も、それを実行に移した小泉政権も、それが日本の
ためになると思ってやったのであろうが、まんまとアメリカの戦略に乗せ
られたのであれば罪は深い。
最後に、日銀を含む世界各国の中央銀行をコントロールするＦＲＢの意図が
明らかにされる。
バブルと経済危機のセットを繰り返し起こすことで経済構造を変革し、徐々に
権力を中央銀行に集中させる。1990年代末のアジア通貨危機ではアジア各国の
中央銀行が政府からの完全な独立を果たした。
次の通貨危機（リーマンショックのことだろう）ではアジア共通通貨と北米
共通通貨（アメーロ）を作り、最後はユーロを含めた３つの共通通貨を統合
して世界通貨を作り、通貨を、すなわち世界経済を完全に彼らの支配下に置く
ことが目的だろうと推理する。
20年近く続く不況の根本原因に迫るとともに、日本経済の支配者と、さらには
その背後にあって彼らをを動かしている存在を明らかにした、発売から10年近く
経つが決して埋もれさせてはいけない画期的書である。
ある。
「お金は銀行の貸出し＝信用創造によって作り出される」という重要な事
実を日銀は隠し、金利が貸出し総量のコントロールに有効である、という
嘘の理論を主張し続けて世間に定着させる一方で、自らは銀行への「窓口
指導」という、実質上の「命令」を用い、銀行の貸出し総量を完全にコン
トロールし、景気を操っていると言う。
貸出し総量のコントロールによってバブルを作り出したのも日銀だし、そ
れを潰したのも日銀である。
社会システムの全面的な構造改革を強く求めるいわゆる「前川レポート」
が発表されたのが1986年、そして、その直後に続くバブルとバブル崩壊。
それによって「日本の社会システムに欠陥があるから不況に陥ったのだ」
とする主張が幅をきかせるようになり、小泉政権での構造改革につながっ
て行ったのである。
構造改革を促した日銀も、それを実行に移した小泉政権も、それが日本の
ためになると思ってやったのであろうが、まんまとアメリカの戦略に乗せ
られたのであれば罪は深い。
最後に、日銀を含む世界各国の中央銀行をコントロールするＦＲＢの意図が
明らかにされる。
バブルと経済危機のセットを繰り返し起こすことで経済構造を変革し、徐々に
権力を中央銀行に集中させる。1990年代末のアジア通貨危機ではアジア各国の
中央銀行が政府からの完全な独立を果たした。
次の通貨危機（リーマンショックのことだろう）ではアジア共通通貨と北米
共通通貨（アメーロ）を作り、最後はユーロを含めた３つの共通通貨を統合
して世界通貨を作り、通貨を、すなわち世界経済を完全に彼らの支配下に置く
ことが目的だろうと推理する。
20年近く続く不況の根本原因に迫るとともに、日本経済の支配者と、さらには
その背後にあって彼らをを動かしている存在を明らかにした、発売から10年近く
経つが決して埋もれさせてはいけない画期的書である。
22 人中、19人の方が、｢このレビューが参考になった｣と投票しています。
形式:単行本
ニューヨークに住んで１２年になる者ですが、有名人ならまずユダヤ人かどうか疑う癖がついています。グリーンスパンしかり、アービーコーヘンしかり、スピルバーグしかり。どうしてかというとあらゆるニューヨークの財産はユダヤ人がしっかり握っているからです。さて、この本ですが、立花隆が文春で取り上げていたので読んでみました。鋭い洞察、綿密な調査、さらにエコノミストとしての勘がこの本を書かせたのでしょうが・・・。まず、疑ってみましょう。彼はドイツ人ということで、ユダヤ人というより反ユダヤ人に近い人でしょう。巻末にある証言とグラフ。これらの情報をどう見るか？グラフというのは正直なようで実は非常にあやしいのです。目盛りを１０ととるか１００ととるかで一気にその見え方が変!わります。勿論一つ一つ検証しないといけませんが。それから証言の多くは当時の日経や雑誌に載った記事からとっていますが、これも読み方によってかなり違ってきます。最大の疑問は日銀のやっていた窓口指導による総量規制を大蔵省が気づいていなかった点。さらに大蔵出の日銀総裁は何も知らされていなかったという点。そんなことがありえるのでしょうか？もう一つの論点、日本の平時の戦争経済。アメリカに戦後はありません。あるのは第２時大戦後であって、アメリカはその後も朝鮮戦争、ベトナム戦争、ロシアとの冷戦、湾岸戦争など、４５年以降もずっと戦時です。経済もまた会社対会社、国対国の経済戦争に他なりません。こうして、この本のスキャンダラスな部分を削り取って行くと、何かが見えてきます。このままアメリカ支配でいきますか？それともドイツ的な国になりますか？もっといえばユダヤ人とこれからも仲良くやっていくのですか、それとも・・？ そういえばここアメリカも１０年に一度バブルを作っては壊し作っては壊していると誰かが言ってました。
13 人中、11人の方が、｢このレビューが参考になった｣と投票しています。
形式:単行本
おもしろかったですね。単なる陰謀論だとは思いませんよ。
論理的で説得力があると思いました。
経済学の本はいくつも読んだし、大学での講義も受けたけど、
この本は、現実を分析する手法が斬新で
今までにない発想で、素晴らしいと思いました。
戦中の経済体制の延長で戦後の高度経済成長が達成されたいう視点は
説得力があります。
日銀エリートについての辛辣な評価に不快感を感じる人は多いと思いますが、
不愉快な現実にきちんと立ち向かうことも必要では？
「陰謀論」の一言で片づけてしまうのはもったいない。
データも論理も明快ですし、一般国民の利益を重視した研究だと思います。
逆に、「失業率は８％まで上がるべきで、倒産件数はもっと増えるべき」と
発言するような日銀エリートには不愉快な本でしょう。
日銀の「独立性」は抑止すべきで、国会議員（国民の代表）の監視が
生き届くようにしてもらいたいものです。
通貨の発行管理権は国家の主権に属するべきもので、
国民の代表による監視や調査から逃れるべきものではありません。
論理的で説得力があると思いました。
経済学の本はいくつも読んだし、大学での講義も受けたけど、
この本は、現実を分析する手法が斬新で
今までにない発想で、素晴らしいと思いました。
戦中の経済体制の延長で戦後の高度経済成長が達成されたいう視点は
説得力があります。
日銀エリートについての辛辣な評価に不快感を感じる人は多いと思いますが、
不愉快な現実にきちんと立ち向かうことも必要では？
「陰謀論」の一言で片づけてしまうのはもったいない。
データも論理も明快ですし、一般国民の利益を重視した研究だと思います。
逆に、「失業率は８％まで上がるべきで、倒産件数はもっと増えるべき」と
発言するような日銀エリートには不愉快な本でしょう。
日銀の「独立性」は抑止すべきで、国会議員（国民の代表）の監視が
生き届くようにしてもらいたいものです。
通貨の発行管理権は国家の主権に属するべきもので、
国民の代表による監視や調査から逃れるべきものではありません。
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