2002年2月、日経平均は1万円割れまで下落し、日本の市場は、歴史的な下落傾向を見せた。これから景気がよくなるかどうかだけにかぎらず、何が起こるかは予測不可能な21世紀のはじまり。この先行き不透明感の状況下において予想可能なことと言えば、"予想通りには進まない"ということだけだろう。
専門家の「株式市場は底を打った」という予想に促されては株を"買い"、専門家の「地価は下げ止まった」という言葉に後押しされては不動産を"買う"。振り返ってみれば、バブル崩壊後の10数年間、日本の個人投資家は同じことを何回も繰り返してきた。こうした"専門家"たちの予想はほとんどあてになってこなかったのが実情であろう。
この株価下落トレンドの中、ごく普通に株を買うだけでは短期投資だろうが長期投資だろうが、うまくいくわけはない。むしろ投資などせず、金融資産をすべて郵便貯金に預けたりタンスに入れておいたほうが損をしないことを理由に賢明と言える。
もちろん、じっと我慢をして買った株が上がるの待ち続けるという方法、いわゆる長期投資は間違いではない。しかしバブル以降のように右肩下がりの日本の株式市場では、長期投資は相当な勇気と辛抱強さが必要だったはずだ。1990年代以降の日本の株式市場を冷静に振り返れば、株式を買い持ちするだけの長期投資はかなりハードルの高い投資法のひとつでだったといえるだろう。
こんな状況下、日本の株式市場では手をこまねくしかないのだろうか? 答えはノーだ。いくつかの方法があるが、その方法の中でも有力なのが「信用取引」である。信用取引は、そのルールと仕組みさえ理解しておけば、個人投資家の株式投資を強力にサポートしてくれるのだ。
買い(ロング)と売り(ショート)を自在に選択できること。つまり上げ相場であろうと下げ相場であろうと、どちらでも利益を得るチャンスがある!
リスクヘッジをしたり、レバレッジ機能を使ってハイリターンを追求したり、投資の選択肢を増やしてどんなマーケットにも対応できるのが、信用取引の最大の魅力なのだ。
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