内容紹介
<本書の内容>
経営戦略としての「CSR経営」について、基本から実践までを解説。今、企業には経営課題としてCSRを実践することが求められている。CSRを牽引する著名な学者・専門家・企業実務家たちが、最新の動向をふまえながら、CSR経営の本質を熱く論じる。
<本書の特色>
■学者・専門家・企業実務家と、それぞれの分野でCSRを牽引する13名が、異なる観点からCSR経営を論じます。経営課題の一つとして、CSR経営の技術的な手法を会得できるだけでなく、企業社会をとりまく社会環境要因を全体的にとらえ、CSR経営の本質を見出すことができるよう構成しています。
■段階的な理解をうながす4部構成です。
◎CSR経営の基本的な枠組み
◎経営戦略としてのCSR
◎社会貢献とCSR経営
◎企業の実践的取組み事例
経営戦略としての「CSR経営」について、基本から実践までを解説。今、企業には経営課題としてCSRを実践することが求められている。CSRを牽引する著名な学者・専門家・企業実務家たちが、最新の動向をふまえながら、CSR経営の本質を熱く論じる。
<本書の特色>
■学者・専門家・企業実務家と、それぞれの分野でCSRを牽引する13名が、異なる観点からCSR経営を論じます。経営課題の一つとして、CSR経営の技術的な手法を会得できるだけでなく、企業社会をとりまく社会環境要因を全体的にとらえ、CSR経営の本質を見出すことができるよう構成しています。
■段階的な理解をうながす4部構成です。
◎CSR経営の基本的な枠組み
◎経営戦略としてのCSR
◎社会貢献とCSR経営
◎企業の実践的取組み事例
内容（「BOOK」データベースより）
2020年を意識して企業を変えていくシナリオ。琉球大学で行われたCSR/コンプライアンス寄附講義での講演をもとに書籍化したもの。
レビュー
編集部
CSRとは、企業理念をふまえ、誠実に経営を進め、本業を通じて社会に貢献し、企業の存在価値を高めていくプロセスです。
つまり、CSRは経営そのものであり、経営とはCSRそのものだといえます。もはやCSRへの取組みなしに、企業の成長はありません。そして企業も社会も、センシティビティをもった一人ひとりが、成長の鍵をにぎっています。
企業経営者の方はもちろん、社会の構成員であるすべての方がCSR経営の担い手です。ぜひ、お手にとってみてください。
CSRとは、企業理念をふまえ、誠実に経営を進め、本業を通じて社会に貢献し、企業の存在価値を高めていくプロセスです。
つまり、CSRは経営そのものであり、経営とはCSRそのものだといえます。もはやCSRへの取組みなしに、企業の成長はありません。そして企業も社会も、センシティビティをもった一人ひとりが、成長の鍵をにぎっています。
企業経営者の方はもちろん、社会の構成員であるすべての方がCSR経営の担い手です。ぜひ、お手にとってみてください。
著者略歴 (「BOOK著者紹介情報」より)
大久保 和孝
新日本有限責任監査法人パートナー。公認会計士。CSR推進部長。慶應義塾大学法学部法律学科卒業。新日本有限責任監査法人パートナー、公認会計士、CSR推進部長。早稲田大学等の非常勤講師のほか、環境省「企業の社会的責任研究会委員」、「国内排出量取引制度検討会委員」、文部科学省「研究費の不正対策検討会委員」、経済産業省「情報セキュリティWG委員」、横浜市コンプライアンス外部評価委員、不二家信頼回復対策会議委員など企業・行政関係の委員会の委員、財団等の役員を務める
菱山 隆二
企業行動研究センター所長。三菱石油(現・新日本石油)で原油開発、販売、人事、広報、経営に従事。顧問退任後、米国・ベントレー大学経営倫理センター特別客員研究員。企業行動研究センター設立。経営倫理・CSRの浸透やSRIの普及に努める
日和佐 信子
雪印乳業株式会社社外取締役。全国消費者団体連絡会元事務局長。1974年生活協同組合に加入。地域委員会の設立、コープ商品の開発などに携わる。都民生協(現・コープとうきょう)理事、都生協連理事、日本生協連理事を務め、主に食の安全を中心として、消費者問題全般を担当する。1997年全国消費者団体連絡会事務局長に就任。消費者契約法、食品安全基本法などの制定に携わる。2002年雪印乳業株式会社社外取締役に就任。事件後の雪印乳業のコンプライアンス確立、消費者重視経営に尽力
郷原 信郎
桐蔭横浜大学法科大学院教授。弁護士。1977年東京大学理学部卒業。1983年検事任官。2003年より桐蔭横浜大学大学院特任教授を兼任、2005年同大学コンプライアンス研究センター長となる。2006年検事を退官し、弁護士登録。現職に専任するかたわら、警察大学校専門講師、公正入札調査会議委員(国土交通省、防衛省)などを務める
松本 恒雄
一橋大学大学院法学研究科教授。1952年生まれ。1974年京都大学法学部卒業。同大学院、同助手、広島大学助教授、大阪市立大学助教授を経て、1991年から一橋大学教授。現在、消費者行政推進会議委員、国民生活審議会消費者政策部会長、産業構造審議会割賦販売分科会長・消費経済部会長、日本工業標準調査会消費者政策特別委員長、東京都消費生活対策審議会会長、ISO/SR国内委員会委員長ほか(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
新日本有限責任監査法人パートナー。公認会計士。CSR推進部長。慶應義塾大学法学部法律学科卒業。新日本有限責任監査法人パートナー、公認会計士、CSR推進部長。早稲田大学等の非常勤講師のほか、環境省「企業の社会的責任研究会委員」、「国内排出量取引制度検討会委員」、文部科学省「研究費の不正対策検討会委員」、経済産業省「情報セキュリティWG委員」、横浜市コンプライアンス外部評価委員、不二家信頼回復対策会議委員など企業・行政関係の委員会の委員、財団等の役員を務める
菱山 隆二
企業行動研究センター所長。三菱石油(現・新日本石油)で原油開発、販売、人事、広報、経営に従事。顧問退任後、米国・ベントレー大学経営倫理センター特別客員研究員。企業行動研究センター設立。経営倫理・CSRの浸透やSRIの普及に努める
日和佐 信子
雪印乳業株式会社社外取締役。全国消費者団体連絡会元事務局長。1974年生活協同組合に加入。地域委員会の設立、コープ商品の開発などに携わる。都民生協(現・コープとうきょう)理事、都生協連理事、日本生協連理事を務め、主に食の安全を中心として、消費者問題全般を担当する。1997年全国消費者団体連絡会事務局長に就任。消費者契約法、食品安全基本法などの制定に携わる。2002年雪印乳業株式会社社外取締役に就任。事件後の雪印乳業のコンプライアンス確立、消費者重視経営に尽力
郷原 信郎
桐蔭横浜大学法科大学院教授。弁護士。1977年東京大学理学部卒業。1983年検事任官。2003年より桐蔭横浜大学大学院特任教授を兼任、2005年同大学コンプライアンス研究センター長となる。2006年検事を退官し、弁護士登録。現職に専任するかたわら、警察大学校専門講師、公正入札調査会議委員(国土交通省、防衛省)などを務める
松本 恒雄
一橋大学大学院法学研究科教授。1952年生まれ。1974年京都大学法学部卒業。同大学院、同助手、広島大学助教授、大阪市立大学助教授を経て、1991年から一橋大学教授。現在、消費者行政推進会議委員、国民生活審議会消費者政策部会長、産業構造審議会割賦販売分科会長・消費経済部会長、日本工業標準調査会消費者政策特別委員長、東京都消費生活対策審議会会長、ISO/SR国内委員会委員長ほか(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
