【私が読者に尋ねたいのは、このように欧米で深刻な(IPCC等の詐欺の)報道の洪水が続いて、
もはやまともな人間の誰もCO2温暖化説を信じてないことを、ご存じだろうか、ということである。
日本に報道機関はあるのだろうか、という末期的な疑問なのである】とのっけから怒る。
【若者よ、WikipediaがCO2温暖化の広告塔となっていたことも忘れてはいけない】と叫ぶ。
気温を変化させる要因としては昔から、ミランコビッチ・サイクル、太陽活動、黒点の増減、
宇宙線、地磁気、エルニーニョ、ラニャーニャ、偏西風、太平洋震動、ダイボールモード現象、
水蒸気、火山の噴火、エアロゾル、太陽光線を反射するアルベド効果など数々あった。
筆者はアラスカ大学国際北極圏研究センター所長・赤祖父俊一氏の著書『
正しく知る地球温暖化―誤った地球温暖化論に惑わされないために』等の文献も引用し、
CO2の増加と気温の上昇になんの関係もないことを証明する。
その上で、現在のところ、温室ガスの寄与率は、水蒸気の寄与率が最小の学説でも65%、最大の学説では95%になるという。
この本で彼が言うことに反論・反証できるものがいたら教えてほしい。
しかし、筆者は「この本を書いた目的」はCO2温暖化説の論破ではなく、本当の環境破壊の真犯人を明らかにすることだといって、第二章に進む。
真犯人とは誰か?まず、都市化。
日本の自動車700万台、エアコン900万台などによる都市熱は、真夏にもう一つ太陽を増やすような熱量をもっている。
そしてその成り立ちから環境に与える損傷の両方から醜悪なのは原発。
原発が冷却した後に水に戻して原子炉に送り返している水蒸気の熱量は、2010年7月現在、商業用原子炉54基の合計で4911.2万ワットの「電気出力」を持っている。
これは日本全体では毎日、【広島に投下された原爆100個に相当】(!!!)する巨大な熱量で海を加熱していることになる。
我々は、本当は原発なしでやっていける。
しかし原発は電力会社の利益とそれに群がる利権のために建設されたもので、それがなくてもやっていけることを知られたくないために、考え出されたのが、深夜電力料金の大幅値下げとオール電化。
この電気をさらに使用することになる電気自動車(EV)もエコなどではない。
ひどかった政策は、1974年に田中角栄内閣が施行した電源開発促進法。
現在でも数千億円という巨大な実質「消費税」をすべての消費者から電気料金として徴収し、
それを消費者→電力会社→国(官僚)→地方自治体(原発現地)を電源三法交付金として流れされている。
これを、ガス・コンバインドサイクルやコールドベッドメタン、タイトサンドガス、シェールガス、メタンハイドレードガス等の天然資源、クリーンコールという石炭火力等のこの新しいエネルギーの開発に向けたらどうなるのか、と著者は言う。
この国では「地球温暖化対策税」なるものが与野党によって検討されている。
欧米で笑いものにされている二酸化炭素地球温暖化説を、この国でも断頭台に送らなければいけない。