中国シフト [単行本]

   雑誌「SAPIO」の連載を中心に、最近の日本企業の動き、中国問題などを加味して加筆・修正した1冊。ベストセラーとなった『チャイナ・インパクト』とは切り口を変え、日本企業が中国とどのようにつきあっていけばよいか、中国の魅力である安い労働力をいかにして自社の競争力に変えていくか、を説いている。

   著者が一貫して述べているのは、「ユニクロ」モデルによる日本企業の再生である。単なる安売りを否定し、「コスト構造を抜本的に変えて価格自体は安くても粗利益率を下げず、最終利益率が高くなるようにビジネスシステムを設計」することの必要性を説いている。

   また、中国への生産拠点の移動に関しては、空洞化を懸念する向きも多いが、著者は「日本より空洞化が2倍以上進んでいるイギリスやドイツやアメリカなどの経験を見ても、輸入品が増えたことで国力が衰えた国はない」という。そして21世紀の日本におけるものづくりのポイントを、「日本のものづくりを世界の最適地に持ち込んで日本のユーザーに合ったものをつくり、それを1円でも安く売ること」「日本でしかつくれないものをつくる」の2点に集約している。そして、建築資材から家具まで、さまざまな分野で「ユニクロ化」が可能になれば、「日本の都市も生まれ変わる」と述べている。

   全体を通して問いかけているのは、日本企業がいかにして中国の国際競争力を取り込み、自社の競争力に変えていけるか、という点である。中国に進出している日本企業の中には、すでに成功している企業もあるが、大半はまだ目立った成果を出せていない。その原因がどこにあるのか、本書を読みながら考えてみたい。（土井英司）

ユニクロや日本マクドナルドが好調の理由はどこにあるのか、そこには「安売り」の新ビジネスモデルがあると経営コンサルタントの大前研一氏は言う。急成長中国の実態など半歩先の経済がわかるビジネス本。

大前研一・衝撃現地レポート。日本企業専用のハイテクパーク、IT専門大学に日本語専門学部、そして日本企業専用のコールセンターやデータ処理代行…大連・瀋陽の中国ビジネスはここまできた。

日本企業専用のハイテクパーク、IT専門大学に日本語専門学部、そして日本企業専用のコールセンターやデータ処理代行…。ここまできた中国ビジネスの衝撃現地レポート。中国の価格破壊戦争に対する日本の対処法を探る。

ユニクロや日本マクドナルド絶好調その理由は?

発刊に寄せて-
「ただ単に中国に生産を移すだけでは成功しない。中国を自社の一部として同化した企業だけが生き残る。今までもアメリカ産のサクランボとか台湾からのウナギの蒲焼き、など小規模な挑戦はあったが、日本経済が本格的な「中国シフト」を始めた今、中国が提起する問題は、単にコストが安くなる、と言う問題ではなく、ブランドとは何か、国産とは何か、生産の場としての国土とは何か、価格には意味があるのか、と言った経済・マーケティング分野での本質的な質問を投げかけることになる」
大前研一

大前 研一
1943年、福岡県生まれ。早稲田大学理工学部卒業後、東京工業大学大学院原子核工学科で修士号を、マサチューセッツ工科大学大学院原子力工学科で博士号を取得。(株)日立製作所原子力開発部技師を経て、72年、マッキンゼー・アンド・カンパニー・インク入社。以来ディレクター、日本支社長、アジア太平洋地区会長を務める。92年に「平成維新の会」を設立、その代表に就任。94年マッキンゼー退社。同年、「一新塾」を設立、96年に「アタッカーズ・ビジネス・スクール」を開設、塾長に就任。現在、大前・アンド・アソシエーツ、大前・ビジネス・ディベロップメンツ、スカイパーフェクTVの経営専門チャンネル「ビジネスブレークスルー(BBT757)」、「エブリデイ・ドット・コム社(EveryD.com,Inc.)」、「ジャスディック・パーク株式会社」の創業者兼代表取締役を勤めるかたわら、Graviton、ACI、スクウェア、イーシステム株式会社の取締役も務め、カリフォルニア大学ロサンゼルス校(UCLA)大学院政策学部教授、オーストラリアのボンド大学の評議員兼取締役及び客員教授、ペンシルベニア大学ウォートンスクールSEIセンターのボードメンバーでもある(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)