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隣の超大国が危ない!!
なまなましい現場の声が伝える経済崩壊への怒濤の実状。
日本のマスコミがけっして報じない中国経済の真実がここにある。
なまなましい現場の声が伝える経済崩壊への怒濤の実状。
日本のマスコミがけっして報じない中国経済の真実がここにある。
内容（「BOOK」データベースより）
隣の超大国が危ない。なまなましい現場の声が伝える経済崩壊への怒濤の実情。
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30 人中、30人の方が、｢このレビューが参考になった｣と投票しています。
形式:単行本
著者の本は、「これが本当の中国の３３のツボ」以来、中国の真実を知るのに有益だと思って購入することにしている。筆者は中国で生まれ育って日本に帰化した経歴を持つ日中両国を知る評論家である。よって中国の内情に通じており、日本のメディアでは決して書かれない中国の真実の姿を良くつたえてくれる。この本も、氏ならではの中国国内の情報を基に現場の情報を伝えており非常に説得力がある。
２００８年は中国国内の不動産バブルと株式市場のバブルがはじけて崩落が起こったが、その状況は日本のメディアを通しては正しく見えてこない。そこをこの本は良く説明してくれている。
まず、第一に不動産バブルの実際の状況を理解できた。次に世界的な景気減速の中での中国の輸出に偏った産業構造の脆弱さとその深刻な状況を良く理解できた。更に最も関心が有った、中国の５７兆円に及ぶ景気刺激策の有効性について解説されており、有益な示唆を得られたと思う。
この景気刺激策について、日本国内では過剰な期待が持たれ、多くの経済評論家が楽観的にこれで中国は急速に回復すると論じている。しかし、氏によれば財源が不明であり、総額の支出についても政府は明言しておらずかなり怪しい中身のようである。
現在の中国の経済の状況を知るのに非常に有益な書として是非一読を薦める。
２００８年は中国国内の不動産バブルと株式市場のバブルがはじけて崩落が起こったが、その状況は日本のメディアを通しては正しく見えてこない。そこをこの本は良く説明してくれている。
まず、第一に不動産バブルの実際の状況を理解できた。次に世界的な景気減速の中での中国の輸出に偏った産業構造の脆弱さとその深刻な状況を良く理解できた。更に最も関心が有った、中国の５７兆円に及ぶ景気刺激策の有効性について解説されており、有益な示唆を得られたと思う。
この景気刺激策について、日本国内では過剰な期待が持たれ、多くの経済評論家が楽観的にこれで中国は急速に回復すると論じている。しかし、氏によれば財源が不明であり、総額の支出についても政府は明言しておらずかなり怪しい中身のようである。
現在の中国の経済の状況を知るのに非常に有益な書として是非一読を薦める。
24 人中、24人の方が、｢このレビューが参考になった｣と投票しています。
形式:単行本
自らの視点から中国問題を論じる石平氏の今までの著作とは一味違って、
この本は主に中国国内のメディアの伝える経済情報を素材にして構成した
もので、中国国内のメディアに現場の実状を語らせたような手法で書いている。
だから非常に説得力があり、現場の生々しい声と実態が伝わってくる。
中国経済は果たしてその書名の通りに崩壊するかどうかは定かではにないが、
本書を読む限り、中国の高度成長と繁栄がすでに終焉を告げたことだけは、
やはり確実であると思う。中国国内の新聞紙や専門家でさえ、そこまで言った
ものだから、われわれ日本人は依然として中国経済の明るい未来を信じるよう
理由が一体どこにあるのか。
この本は主に中国国内のメディアの伝える経済情報を素材にして構成した
もので、中国国内のメディアに現場の実状を語らせたような手法で書いている。
だから非常に説得力があり、現場の生々しい声と実態が伝わってくる。
中国経済は果たしてその書名の通りに崩壊するかどうかは定かではにないが、
本書を読む限り、中国の高度成長と繁栄がすでに終焉を告げたことだけは、
やはり確実であると思う。中国国内の新聞紙や専門家でさえ、そこまで言った
ものだから、われわれ日本人は依然として中国経済の明るい未来を信じるよう
理由が一体どこにあるのか。
8 人中、8人の方が、｢このレビューが参考になった｣と投票しています。
形式:単行本
チャイナ出身の評論家がチャイナのメディア報道のみを通して彼の国の経済状況を分析した内容である。
チャイナの経済発展は1998年の住宅所有権容認政策から始まった。これにより建築ラッシュが発生し、不動産・建築業・建材業・電化製品等の産業が急速に発展する。製品はやがて無尽蔵の民工に支えられ、世界中を席巻する。しかし、2007年の終わり頃から、不動産と株式のバブルがはじけた。そして今回の金融危機で製造業バブルもはじけた。
チャイナのGDPにおける個人消費率は小さい。アメリカや日本は60%〜70%が個人消費等の内需によるものである。しかし、チャイナの個人消費率は30%台であるという。内需が拡大していないのだ。輸出が不振の場合、内需拡大を図るのが常道だ。
しかしそれができない。最大の理由は中産階級がいないということだ。ある統計によれば、中産階級と呼べる人口は2%しかいないという。しかし、この中産階級は株の知識なしで株式バブルに貯金をはたいた。代表的な株式市場の上海指数は現在、最高値から70%下落している。資産のほとんどを失ったと考えて良いだろう。今後、この国がどうなるのか非常に心配である。混乱した場合、日本への影響が大きすぎるからだ。
チャイナの経済発展は1998年の住宅所有権容認政策から始まった。これにより建築ラッシュが発生し、不動産・建築業・建材業・電化製品等の産業が急速に発展する。製品はやがて無尽蔵の民工に支えられ、世界中を席巻する。しかし、2007年の終わり頃から、不動産と株式のバブルがはじけた。そして今回の金融危機で製造業バブルもはじけた。
チャイナのGDPにおける個人消費率は小さい。アメリカや日本は60%〜70%が個人消費等の内需によるものである。しかし、チャイナの個人消費率は30%台であるという。内需が拡大していないのだ。輸出が不振の場合、内需拡大を図るのが常道だ。
しかしそれができない。最大の理由は中産階級がいないということだ。ある統計によれば、中産階級と呼べる人口は2%しかいないという。しかし、この中産階級は株の知識なしで株式バブルに貯金をはたいた。代表的な株式市場の上海指数は現在、最高値から70%下落している。資産のほとんどを失ったと考えて良いだろう。今後、この国がどうなるのか非常に心配である。混乱した場合、日本への影響が大きすぎるからだ。
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