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内容（「BOOK」データベースより）
ますます熾烈化する世界市場の戦い―欧州を代表する専門家がその争点と全貌をまとめ上げたベストセラー。
著者略歴 (「BOOK著者紹介情報」より)
シュヴァリエ,ジャン=マリー
パリ大学ドフィーヌ校経済学部教授であり、同校の「エネルギー・資源地政学研究センター(CGEMP)」の所長。同時に、ケンブリッジ・エネルギー研究所(CERA:パリオフィス)のシニアーアソシエイツ、フランス首相の諮問機関である経済分析審議会(CAE)の委員、Nexans社(電力ケーブル、石油・天然ガス産業用特殊ケーブルの世界的メーカー)の役員を務める。これまでに、フランス大手石油会社エルフ(現トタール)および世界銀行のエコノミスト、パリ国立銀行(現BNPパリバ)の役員を歴任。国立行政学院(ENA)、パリ政治学院(Sciences‐Po)をはじめ、数々の大学でエネルギー経済および産業組織論を講義。EU委員会や各国政府のエネルギー問題諮問委員も務めた。現在、幅広い知識と国際的人脈をもった信頼できる専門家として、国内外のエネルギー問題、市場の自由化、地政学、経済分析、人類の持続的発展などに関するコメントを、各種メディアから頻繁に求められており、著書・論文は多数。パリ政治学院卒業。経済学博士。レジョンドヌール勲章叙勲(1998年)
増田 達夫
東京工業大学(SIOMT)特任教授をはじめ、名古屋商科大学大学院、パリ大学ドフィーヌ校(CGEMP)で教鞭をとる。同時に、エス・オー・シー株式会社(マイクロヒューズのメーカー)取締役および石油資源開発(JAPEX)顧問として、実業にも携わっている。外交官試験合格後、1972年、外務省へ。その後、通産省(現・経済産業省)に移籍し、石油・エネルギー関係ポスト等を務めた後、国際エネルギー機関(IEA)局長、アジア太平洋エネルギー研究センター(APERC)所長、石油公団理事を歴任し、現在にいたる。エネルギー分野を中心に、ダボス会議をはじめ数多くの国際会議に出席しており、産油国・エネルギー関連企業・学者・アナリストなど、内外に幅広いネットワークを持つ。慶応義塾大学法学部政治学科およびケンブリッジ大学歴史学科卒業。長野県飯田市出身
林 昌宏
翻訳家。1965年、名古屋市生まれ。立命館大学経済学部経済学科卒(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
パリ大学ドフィーヌ校経済学部教授であり、同校の「エネルギー・資源地政学研究センター(CGEMP)」の所長。同時に、ケンブリッジ・エネルギー研究所(CERA:パリオフィス)のシニアーアソシエイツ、フランス首相の諮問機関である経済分析審議会(CAE)の委員、Nexans社(電力ケーブル、石油・天然ガス産業用特殊ケーブルの世界的メーカー)の役員を務める。これまでに、フランス大手石油会社エルフ(現トタール)および世界銀行のエコノミスト、パリ国立銀行(現BNPパリバ)の役員を歴任。国立行政学院(ENA)、パリ政治学院(Sciences‐Po)をはじめ、数々の大学でエネルギー経済および産業組織論を講義。EU委員会や各国政府のエネルギー問題諮問委員も務めた。現在、幅広い知識と国際的人脈をもった信頼できる専門家として、国内外のエネルギー問題、市場の自由化、地政学、経済分析、人類の持続的発展などに関するコメントを、各種メディアから頻繁に求められており、著書・論文は多数。パリ政治学院卒業。経済学博士。レジョンドヌール勲章叙勲(1998年)
増田 達夫
東京工業大学(SIOMT)特任教授をはじめ、名古屋商科大学大学院、パリ大学ドフィーヌ校(CGEMP)で教鞭をとる。同時に、エス・オー・シー株式会社(マイクロヒューズのメーカー)取締役および石油資源開発(JAPEX)顧問として、実業にも携わっている。外交官試験合格後、1972年、外務省へ。その後、通産省(現・経済産業省)に移籍し、石油・エネルギー関係ポスト等を務めた後、国際エネルギー機関(IEA)局長、アジア太平洋エネルギー研究センター(APERC)所長、石油公団理事を歴任し、現在にいたる。エネルギー分野を中心に、ダボス会議をはじめ数多くの国際会議に出席しており、産油国・エネルギー関連企業・学者・アナリストなど、内外に幅広いネットワークを持つ。慶応義塾大学法学部政治学科およびケンブリッジ大学歴史学科卒業。長野県飯田市出身
林 昌宏
翻訳家。1965年、名古屋市生まれ。立命館大学経済学部経済学科卒(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
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形式:単行本
本書はエネルギーに関わる幅広いテーマを概説し、この分野の見取り図を分かり易く描いていて、総論的な入門書としてとても良い。カバーされているテーマは、エネルギー安全保障、エネルギー産業の自由化と規制、電力、天然ガス、石油、地球温暖化と持続可能な開発等を含み、特に著者が大学教授を務めるフランスをはじめとするヨーロッパのエネルギー業界の話に詳しい。他方で、石炭市場、中国やインドのような国で重要であるクリーンな石炭関連技術や水力発電についてはあまり書かれておらず、省エネを促進するESCO事業の役割等も殆ど触れられていない。いずれにしても、エネルギーをめぐる様々な緊張関係（エネルギー資源の輸出国と輸入国、環境保全や気候変動対策と経済発展、公共の利益と私的利益、投資家と様々なリスク、エネルギー源間の補完性や代替性、エネルギー源分散化による安全保障強化とコストへの影響等）は良くまとめられている。
フランス人の著者は、本書の中で時折アングロサクソン的な考え方や用語との違いに言及しているが、本書で特徴的かもしれないと感じたのが、市場の役割を相対化して国家の役割を重視しながら、あらゆる手段を使って出来ることをすることを訴えている点だ。21世紀のエネルギー分野における課題としては、(1)様々なエネルギー源の社会的・環境的な外部コストの内部化、(2)省エネの促進、(3)温室効果ガスの削減、(4)経済開発のためのエネルギー資源の投入、(5)関係者への責任感の醸成、(6)国際的ガバナンスや規制の強化、が挙げられ、二国間や多国間の協力体制、国や地方公共団体が社会的規範、啓蒙、情報、基準・認定制度、課税、補助金、投資、排出権取引市場の整備等の手段を活用して取組むことが重要とされている。特に、エネルギー需要側の政策を優先的な課題と位置づけている点が興味深い。
フランス人の著者は、本書の中で時折アングロサクソン的な考え方や用語との違いに言及しているが、本書で特徴的かもしれないと感じたのが、市場の役割を相対化して国家の役割を重視しながら、あらゆる手段を使って出来ることをすることを訴えている点だ。21世紀のエネルギー分野における課題としては、(1)様々なエネルギー源の社会的・環境的な外部コストの内部化、(2)省エネの促進、(3)温室効果ガスの削減、(4)経済開発のためのエネルギー資源の投入、(5)関係者への責任感の醸成、(6)国際的ガバナンスや規制の強化、が挙げられ、二国間や多国間の協力体制、国や地方公共団体が社会的規範、啓蒙、情報、基準・認定制度、課税、補助金、投資、排出権取引市場の整備等の手段を活用して取組むことが重要とされている。特に、エネルギー需要側の政策を優先的な課題と位置づけている点が興味深い。
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