リストラ無用の会社革命―ジョブ・ディスクリプションが雇用を変える [単行本]

*リストラ無用の会社革命*
日本企業が低迷する一因を雇用のあり方に求め、評論家の竹村健一氏と経営労務コンサルタントの玄間千映子氏が持論を交わす。成果主義やワークシェアリングの導入、中高年・外国人の活用といった面で日本企業が後れを取っているのは、「年齢と学歴をベースとした雇用のあり方に問題がある」という見解で両者は一致する。

終身雇用そのものが悪いというわけではなく、問題は年功賃金と一体になっていることだと玄間氏は指摘。日本の多くの会社に決定的に欠けているのは、「仕事の処理能力で人を採用する仕組み」だと言う。女性の雇用問題やフリーターの増加の背景にも、仕事の内容を明示しないで人を雇う悪しき慣習があると訴える。

具体的な解決策としては、「仕事の職責を第三者と共有化するための文書」（ジョブ・ディスクリプション）の作成を奨励し、これに基づけば募集、評価、給与査定、ワークシェアリングが有効に機能し始めると説く。この文書の目的を、仕事を説明するためでなく、共有するためと位置づければ必要性を痛感できるはずだと言う。

竹村氏は経営トップに対して「失業対策は国の仕事、景気対策も国の仕事」という意識を改め、自らが変革に動くべきだと呼びかける。

(日経ビジネス2003/4/14Copyright©2001日経BP企画..Allrightsreserved.)

社員の意識改革を促し、仕事の質と生産性の向上をもたらす新しい雇用のあり方を提言する。

会社も社員も元気になる特効薬がある。社員の意識改革を促し、仕事の質と生産性の向上をもたらす雇用のあり方を提言。

竹村 健一
1930年大阪生まれ。53年京都大学文学部卒業。第1回フルブライト留学生としてエール大学、シラキュース大学に学ぶ。55年英文毎日記者となる。63年退社後、一年間山陽特殊製鋼調査部長を務める。66年から71年まで追手門学院大学英文科助教授として教鞭を執る。英文毎日時代から、テレビ・ラジオ出演、執筆・講演を通じて幅広い評論活動を行う

玄間 千映子
経営労務コンサルタント。国学大学卒業後、財団法人日本船舶振興会(現・日本財団)に役員秘書として勤務。衆議院議員秘書を経て92年米国インマヌエル大学大学院に留学、人材開発管理学修士を取得。99年スタンフォード大学修了。日本海事検定キューエイ(株)ISO14000審査員。94年に有限会社ARTISTA(アルティスタ)設立、代表取締役に就任(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)