終身雇用そのものが悪いというわけではなく、問題は年功賃金と一体になっていることだと玄間氏は指摘。日本の多くの会社に決定的に欠けているのは、「仕事の処理能力で人を採用する仕組み」だと言う。女性の雇用問題やフリーターの増加の背景にも、仕事の内容を明示しないで人を雇う悪しき慣習があると訴える。
具体的な解決策としては、「仕事の職責を第三者と共有化するための文書」(ジョブ・ディスクリプション)の作成を奨励し、これに基づけば募集、評価、給与査定、ワークシェアリングが有効に機能し始めると説く。この文書の目的を、仕事を説明するためでなく、共有するためと位置づければ必要性を痛感できるはずだと言う。
竹村氏は経営トップに対して「失業対策は国の仕事、景気対策も国の仕事」という意識を改め、自らが変革に動くべきだと呼びかける。
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5つ星のうち 5.0
的をついた一冊,
By Andre de Katase (Tokyo) - レビューをすべて見る
レビュー対象商品: リストラ無用の会社革命―ジョブ・ディスクリプションが雇用を変える (単行本)
成果主義を導入しても、年功賃金をベースにした人事制度が一般的な日本企業において、いくら成果を出しても最終的には「年齢」で報酬、 賃金が決まってしまうのが通例である。働き盛りの中堅サラリーマンは、 仕事への意欲が薄れていっているのが現状。この本は正にこの致命的な 問題を解決する糸口を明快に語ってくれている。人事担当者のみならず、 経営のトップに是非呼んで欲しい一冊である。
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