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ネット時代 10年後、新聞とテレビはこうなる
 
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ネット時代 10年後、新聞とテレビはこうなる [単行本]

藤原 治
5つ星のうち 5.0  レビューをすべて見る (3件のカスタマーレビュー)

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商品の説明

内容(「BOOK」データベースより)

二〇一一年に予定されているテレビ地上波の完全デジタル化。数年後、テレビがネットにのみ込まれるや、その余波は新聞にも及び、ついには、日本のメディアはすべてネット上の仮想空間「eプラットフォーム」に吸収されていく。その時、新聞社もテレビ局も、メディア(媒体)という性格を失い、コンテンツ・プロバイダー(番組供給、記事配信)に後退せざるを得なくなる。ジャーナリズムは生き残れるのか。広告はどう変貌するのか。新しいメディアの盟主は現れるのか。著者・藤原治がリアルに描写する日本メディアの近未来。いま全マスコミ人が抱いているインターネットに対する「漠たる不安」が現実のものになる日は本当にやってくるのか。

著者略歴 (「BOOK著者紹介情報」より)

藤原 治
1946年、京都府生まれ。東京大学法学部卒。慶應大学大学院経営管理研究科修士課程修了。72年、電通入社。新聞雑誌局地方部に勤務。88年、世界平和研究所へ出向。その後、電通・経営計画室長などを経て、2004年、電通総研社長兼電通・執行役員(05年、常務執行役員)に就任。経済同友会幹事・ITによる社会変革委員会副委員長、日本野球機構有識者懇談会会員、筑波大学客員教授などを歴任。2006年末、電通・電通総研を退職。近年、ネット時代におけるマスメディアの近未来について、各方面でさまざまな提言を行っており、05年9月の読売新聞シンポジウムの基調講演で示した2010年代の新聞像は、全マスコミ界に驚愕をもって受け止められている(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)

登録情報

  • 単行本: 203ページ
  • 出版社: 朝日新聞社 (2007/02)
  • ISBN-10: 4022502320
  • ISBN-13: 978-4022502322
  • 発売日: 2007/02
  • 商品の寸法: 18.8 x 13 x 2 cm
  • おすすめ度: 5つ星のうち 5.0  レビューをすべて見る (3件のカスタマーレビュー)
  • Amazon ベストセラー商品ランキング: 本 - 418,377位 (本のベストセラーを見る)
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形式:単行本
 ネット社会がもたらす構造変化を論じたものとしては、あの「ウェブ進化論」などと同種のもの。ただ、既存メディアの雄ともいえる電通出身の著者の目から見た近未来の分析というのが興味深い。
 2011年のテレビ地上波の完全デジタル化が、我々の考えている以上に劇的な変化をもたらすことを提示し、現状分析を行った上で、その行く末を大胆に予測する。ホリエモンが盛んに言っていた「メディアとネットの融合」というのは、具体的に何かということが本書に示されている。
 特に広告に関して「スペースを取る、埋める」といった概念が、ネット社会ではまったく意味をなさなくなるという指摘はインパクトがあった。新聞やテレビという既存の大メディアの問題点についても、豊富なデータや資料に基づいてリサーチされているので、こちらの方も面白い。
 さまざまな規制によって守られてきた第四の権力「マスコミ」にも、いよいよ本格的な変革の時が訪れるということをひしひしと感じさせられた。
このレビューは参考になりましたか?
24 人中、20人の方が、「このレビューが参考になった」と投票しています。
形式:単行本
この本の版元は朝日新聞社出版部である。
おそらく、朝日新聞の中堅社員が「このままでは、朝日はネット時代を生き残れない」と危惧し、頭の固い年寄り幹部を啓蒙するために、元電通総研社長という、権威ある著者を担ぎ出して、ネット時代において、紙の新聞を配達するビジネスモデルがいかに時代遅れかを語らせたのだろう。

しかし、本文を読むと、800万、1000万という膨大な読者を持つ朝日、読売は、世界にほかに類例がない「戦艦大和級」の巨大新聞社のために、ビジネスモデルの切り替えができないだろう、と悲観的だ。

著者は、グーグルのようなただ1つのサイト「eプラットフォーム」(仮称)から、新聞記事もTV番組も広告もすべて検索して見るようになる、と予言したあと、結論として、日本人にとっての「eプラットフォーム」の支配者になるのは、新聞社、テレビ局、ネット企業などのうち、「豊富な人材、コンテンツ、経営能力を持つ会社のうちどれか」とぼかしている。

しかし、民放テレビは、企業スポンサーを顧客とするB to Bだから、消費者個人相手のB to Cが重要になるネット時代には経営能力が乏しい。新聞社は、個人への宅配で売っているのでB to Cだが、広告は個人ごとに細分化されておらず、特定地域の読者全員に同じ企業の広告を見せる「マス広告」ばかりで、要するにB to Bだから、これも経験不足だ。

結局、視聴者個人から受信料を集め、視聴者からの苦情や質問やリクエストに丁寧に答えるB to Cに励んできたNHKが、動画コンテンツの豊富さもあって有利なのかと思えるが、民間企業として利益を上げた経験のない、一種の「お役所」だから、これも苦しい。

結局、いまのところeプラットフォームの支配者の最有力候補は、グーグルか、このアマゾン(か、両者が合併した「グールゾン」)だろう。

いずれにせよ、朝日新聞社に未来はない。
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By θ トップ1000レビュアー
形式:単行本
ネット時代になり、新聞やテレビはもう終わりという声と、ネットなんて所詮はダメだという声の双方が聞こえてくる。
そんな中、本書はメディアの行く末を冷静に分析した本だ。

この冷静さの鍵は、筆者が電通=広告業界にいたということだろう。
メディアの経営が成り立つかどうかは要するに消費者がどう動くか、企業がどこに広告を出すか、の二点で決まっている。
その土台の部分を知り尽くしているからこそ、堅実な分析が出来るのだ。

本書では、新聞とテレビとはきちんと区別されて扱われている。
新聞離れは起きているがテレビ離れは起こってない、など、ひとくくりにされがちな新聞とテレビだが、その状況は大きく異なるのだ。
テレビとネットは近い部分(電子画面で表示する、等)も多く、地デジ化もあるので融合は進みやすい。
他方、新聞は紙媒体なので、近い将来には紙に依存しない、取材と情報提供で勝負するような企業に変化する可能性が高い。

前にレビューした新聞は生き残れるか (岩波新書)と同じ構成で、メディアの「過去/現在/未来」という三部構成で切っており、既存メディアの基礎的なしくみなどもさらりと勉強できて面白い。
ネット時代のメディアを考える上では必読ではなかろうか。
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