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出版社 / 著者からの内容紹介
外資の日本企業買収、大企業倒産やリストラ、大型合併による巨大銀行誕生など、この1年で日本経済地図は大きく変わった。その一方で米国のひとり巨大銀行誕生など、この1年で日本経済地図は大きく変わった。その一方で米国のひとり勝ちは続き、COM(ドットコム銘柄)と呼ばれるインターネット関連の情報通信企業は巨大な利益を生み、世界を飲み込まんばかりだ。この差はどこにあるのか。経営コンサルタントの大前研一氏は世界で動いているある大きな変化を指摘している。2000年を猛スピードで駆け抜けるに違いないこの変化こそ、あらゆるシステムの「新旧交代」なのだと。いま日本や世界で何が起きているのか、具体例を挙げながらわかりやすく解説した本書はまさにビジネスマンにとって有益な生きた経済学講義である。
内容（「BOOK」データベースより）
石油危機、バブル崩壊に続き日本経済を襲う衝撃がドットコム企業だ。日本経済は「新旧交代」が始まっている。
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18 人中、14人の方が、｢このレビューが参考になった｣と投票しています。
5つ星のうち 5.0
ショックを受けること間違いなし！,
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レビュー対象商品: ドットコム・ショック―新旧交代の経済学 (単行本)
現在をこれだけストレートに社会を活写できる語り手は他にいないのではないか？「ボーダレスワールド」から一貫した切り口があり、深みが増している。それは、何よりも著者の主張が正しかったことを意味している。 日本企業の敵は日本政府という、あまりの率直さが凄い。 インターネットによる社会・世界経済の地殻変動と、日本の無策ぶりを知るばかりでなく、世界のドラスチックなトレンドを掴む上で欠かせない本。
2 人中、2人の方が、｢このレビューが参考になった｣と投票しています。
5つ星のうち 4.0
あの時が新旧交代の重要な節目だったのですね？,
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レビュー対象商品: ドットコム・ショック―新旧交代の経済学 (単行本)
と思わせる内容です。５−６年前ですが、今読むと、その時には気がつかなかったけど、 結局、日本という国のかたち、日本企業の競争力の根本的な構造変革、 日本国民主権の国家の形に転換する、重要な転換点を、実は、無為に すごしてきたのではないか、そんな感じを受けます。 特に、日本の大学のあり方、教育の仕方、今の大学生のあり方 について、スクラップ・アンド・ビルドを提唱した章がありますが、 ５年経過した今でも、これは実行するに値する重要なテーマであると 思います。 大前氏は、いつも、実は複雑で難しい世界構造、経済構造を 大所高所から、わかりやすく、明確な文章でメッセージアウトする ので、大変ためになります。モノを見る目を養うことができます。 また、同時に、自分が世界中で講演したり、VIPと一緒の写真を 掲載したりして、本をとして、マーケティング活動、自分ブランド の構築に努めるという姿勢も、見習うべきところです。
1 人中、1人の方が、｢このレビューが参考になった｣と投票しています。
5つ星のうち 5.0
進行中の新旧交代について示唆に富む一冊,
By jinchoku (つくば市) - レビューをすべて見る
レビュー対象商品: ドットコム・ショック―新旧交代の経済学 (単行本)
「ドットコム・ショック」は、インターネットによる双方向性を有する企業（ドットコム企業）による社会のサイバー化です。この衝撃は産業革命に比肩する社会変革ですが、その本質を理解する人は少数だと大前氏は指摘します。ドットコム・ショックにより社会はボーダレスに向かい、この世界が見える者と見えない者の差は極めて大きくなり得ます。ドットコム・ワールドが見えない人は、急速に富の創出能力を失い、資産運用や消費行動で損する状況に追い込まれるからです。なぜなら、国境がないサイバー・スペースでは国境を簡単に飛び越えてしまうため、世界で最も効率的なサービスを選択することが可能だからです。マイクロソフトのビル・ゲイツが「Windows Ver. 1」を世に送り出した1985年を基点にAG（After Gates：ゲイツ後）とBG（Before Gates：ゲイツ前）に区分されるほど「Windows」によるデジタル情報革命は大きなエポックだと大前氏は言います。この前後で価値観は全く異質であり、その新旧交代が現在の状況です。そして、AGの価値観を行動原理とするドットコム企業が市場においてBG世代の企業より優位に立っているのは、その価値観が旧世代の企業より顧客に指示されているためです。文中に登場する多くの事例がこのことを支持しています。大前氏は市場競争こそが消費者に良質で安価な財・サービスをもたらす、と明快です。その意見自分の頭で考察した結果であり、安易な引用はありません。それゆえに一貫性がある内容です。大前氏の主張するAGの価値観で見れば、「一勧・富士・興銀」の合併や日本政府の規制緩和策、インターネット・インフラの整備戦略がいかにお粗末だと大前氏が考える理由が分かります。自分の属する会社や自分自身の方向性を考える上で何度でもチェックしたい重要な点が凝縮された一冊です。
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