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7 人中、5人の方が、｢このレビューが参考になった｣と投票しています。
「最近のテレビ番組（特に、全国ネットの民放が制作する番組）は全然つまんない・・・」
貴方は、そう感じていないだろうか？
私は、元号が昭和から平成に代わった頃から、ずっとテレビを観続けているが、確かに石光さんの言うように、1990年代までは非常に個性の強い番組が数多くあった。しかも、当時はドラマや、アニメや、クイズ番組や、お笑いや、歌番組や、ドキュメンタリーなどといった、ジャンル毎の棲み分けが非常に徹底していた。
だが、近年ではＮＨＫ以外の全てのキー局が、同じ時間（特にゴールデンタイム）に同じような内容の番組しか放送しなくなっている。こんな状況では、視聴者のテレビ離れが進むのも当然のことだと思う（ただ、私の場合はテレビ離れしていないが、その代わりに、平日のゴールデンタイムで観たい番組が全国ネットの民放バラエティーから、ローカルテレビ｛特に東京ＭＸテレビ｝で放送している昔の名作アニメに移っている。しかも、これらの名作アニメの中には、本放送を1回も観たことが無いものも数多く含まれている）。
そこで、著者の石光さんはテレビ局そのものの削減をこの本で強く訴えているが、タイトルだけ見ると、「この主張はテレビの多チャンネル化時代に逆行するものだ！」と思われるかも知れない。
しかし、この本を読めば、石光さんの訴えるテレビ局の削減論が空論でないことがはっきりと理解出来る。いや、それ以前に大衆迎合的でない理論を、真正面から展開する石光さんの姿勢は尊敬に値するものである。
だから、この本は視聴者のテレビ離れを阻止するための切り札として、多くの業界関係者に読まれて欲しいと思う。
貴方は、そう感じていないだろうか？
私は、元号が昭和から平成に代わった頃から、ずっとテレビを観続けているが、確かに石光さんの言うように、1990年代までは非常に個性の強い番組が数多くあった。しかも、当時はドラマや、アニメや、クイズ番組や、お笑いや、歌番組や、ドキュメンタリーなどといった、ジャンル毎の棲み分けが非常に徹底していた。
だが、近年ではＮＨＫ以外の全てのキー局が、同じ時間（特にゴールデンタイム）に同じような内容の番組しか放送しなくなっている。こんな状況では、視聴者のテレビ離れが進むのも当然のことだと思う（ただ、私の場合はテレビ離れしていないが、その代わりに、平日のゴールデンタイムで観たい番組が全国ネットの民放バラエティーから、ローカルテレビ｛特に東京ＭＸテレビ｝で放送している昔の名作アニメに移っている。しかも、これらの名作アニメの中には、本放送を1回も観たことが無いものも数多く含まれている）。
そこで、著者の石光さんはテレビ局そのものの削減をこの本で強く訴えているが、タイトルだけ見ると、「この主張はテレビの多チャンネル化時代に逆行するものだ！」と思われるかも知れない。
しかし、この本を読めば、石光さんの訴えるテレビ局の削減論が空論でないことがはっきりと理解出来る。いや、それ以前に大衆迎合的でない理論を、真正面から展開する石光さんの姿勢は尊敬に値するものである。
だから、この本は視聴者のテレビ離れを阻止するための切り札として、多くの業界関係者に読まれて欲しいと思う。
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「テレビは民放3局NHK1局に削減される」
元東京12チャンネルの重役が著者である。この削減規模は、
妥当なセンであると思うが、どう、再編されるかが問題である。
その私なりの予測を書いておこう。
・読売新聞・日本テレビは残念ながら生き残る。経営力だけはあるからである。
・フジテレビ・産経新聞は、フジの好調を産経新聞が食いつぶしている。
テレビは斜陽産業であるので、このままではダメだ。産経は潰してしまおう。
サンスポだけでいいじゃないかという話も。
・朝日新聞・テレビ朝日も経営基盤が磐石ではない。外資導入に走りたい。
もしくは、エイベックスや、吉本興業の力も借りたい。
・TBS・毎日新聞で好調なのは不動産だけだ。「早く手を打たないと」の危機感があるだけましかも知れない。
毎日新聞は嫌がるスポニチと合併し、TBSは、日経、テレビ東京との情報共有を始める。
日経テレ東中心の統合も十分ありえる。
つまり、NHKは別にすると、以下の3つに統合されるのではないか、
１，読売新聞・日本テレビ
２，フジテレビ・テレビ朝日・朝日新聞・エイベックス・吉本興業
３，TBS・テレビ東京・毎日新聞・日本経済新聞
元東京12チャンネルの重役が著者である。この削減規模は、
妥当なセンであると思うが、どう、再編されるかが問題である。
その私なりの予測を書いておこう。
・読売新聞・日本テレビは残念ながら生き残る。経営力だけはあるからである。
・フジテレビ・産経新聞は、フジの好調を産経新聞が食いつぶしている。
テレビは斜陽産業であるので、このままではダメだ。産経は潰してしまおう。
サンスポだけでいいじゃないかという話も。
・朝日新聞・テレビ朝日も経営基盤が磐石ではない。外資導入に走りたい。
もしくは、エイベックスや、吉本興業の力も借りたい。
・TBS・毎日新聞で好調なのは不動産だけだ。「早く手を打たないと」の危機感があるだけましかも知れない。
毎日新聞は嫌がるスポニチと合併し、TBSは、日経、テレビ東京との情報共有を始める。
日経テレ東中心の統合も十分ありえる。
つまり、NHKは別にすると、以下の3つに統合されるのではないか、
１，読売新聞・日本テレビ
２，フジテレビ・テレビ朝日・朝日新聞・エイベックス・吉本興業
３，TBS・テレビ東京・毎日新聞・日本経済新聞
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テレビ局の経営がおかしくなっているという。日本では在京キー局はすべて新聞社の傘下にあるが、テレビ局の親会社である新聞社も経営基盤が揺らいでいるという。これは日本に限ったことではない。アメリカでもイギリスでもフランスでもテレビ局、新聞社は経営危機に陥っており、英タイムズ、仏ルモンド、米ニューヨークタイムズも例外ではない。会社更生法を申請した大手新聞社もロサンゼルスタイムズなど複数ある。どうしてこんなことになったのか。それはテレビ、新聞社の命の綱である「広告収入」がインターネットの登場で大きく揺らいでいるからである。
新聞社やテレビ局のことを「報道機関」という。しかし、彼らは報道番組で生きている訳でもなければ、ニュースを売って生きているわけでもない。彼らは広告を売って生きているのであって、報道は、いわば刺身のつま、撒き餌程度のモノに過ぎない（NHKは別）。その「生きる糧」たる広告収入が激減しているというから、テレビ局、新聞社にとっては一大事である。なぜインターネット広告が優位にあり、テレビ新聞の広告が劣勢にあるのか。それはインターネット広告には「同時性」「双方向性」「データの集積力」という新聞テレビの広告では決して得ることの出来ないメリットがあるからだそうだ。テレビのＣＭは億円単位。新聞の広告は全面だと数千万円する。これだけの莫大な経費を使いながら、その効果がどれくらいあったのか、実は広告主には良く分からない。それがネット広告だとリアルな数字で分かるのである。これでは新聞テレビはネットには勝てない。最近ではテレビCMでも「詳しくはネットで」と呼びかけるものが増えてきた。新聞テレビの悩みは深い。
もっとも私は、苦境に陥った新聞テレビに同情する気が起きない。新聞社は上場していないので経営内容が分かりにくいがテレビ局は上場しているので経営内容を誰でも見ることが出来る。公開されている数字を見て、私は唖然とした覚えがある。テレビ局はどこもかしこも基本的には高収益企業である。滅茶苦茶儲かっている企業ばかりである。ところが彼らには、会社の数字を見る限り、「ゴーイングコンサーン」という概念がほとんど無いように思われる。普通の会社なら、利益が出ると内部留保に回すか、株主への配当に回すか、設備投資に回すかをまず考えて、次に従業員への配分に回すことを考える。ところが「放送免許」という規制に守られた彼らは、稼いだ収益の大半を仲間内で分けてしまい、残ったお金も「経費」で使いまくり、ボトムライン（純利益）はほとんど残さない。だから自己資本比率も高くならないし借金も無くならない。こういう構造になっているのだ。テレビ局の経営哲学を一言でいえば「宵越しの銭は持たない」。こう思えて仕方がないのである。アリとキリギリスに分ければ、キリギリスの代表みたいな会社。それがテレビ局であり新聞社なのである。だから分厚い広告収入に胡坐をかき、夏の間歌って暮らしていた彼らが冬になったのなら、イソップではないが「冬になったら踊って暮せ」と言いたくなるのである。
新聞社やテレビ局のことを「報道機関」という。しかし、彼らは報道番組で生きている訳でもなければ、ニュースを売って生きているわけでもない。彼らは広告を売って生きているのであって、報道は、いわば刺身のつま、撒き餌程度のモノに過ぎない（NHKは別）。その「生きる糧」たる広告収入が激減しているというから、テレビ局、新聞社にとっては一大事である。なぜインターネット広告が優位にあり、テレビ新聞の広告が劣勢にあるのか。それはインターネット広告には「同時性」「双方向性」「データの集積力」という新聞テレビの広告では決して得ることの出来ないメリットがあるからだそうだ。テレビのＣＭは億円単位。新聞の広告は全面だと数千万円する。これだけの莫大な経費を使いながら、その効果がどれくらいあったのか、実は広告主には良く分からない。それがネット広告だとリアルな数字で分かるのである。これでは新聞テレビはネットには勝てない。最近ではテレビCMでも「詳しくはネットで」と呼びかけるものが増えてきた。新聞テレビの悩みは深い。
もっとも私は、苦境に陥った新聞テレビに同情する気が起きない。新聞社は上場していないので経営内容が分かりにくいがテレビ局は上場しているので経営内容を誰でも見ることが出来る。公開されている数字を見て、私は唖然とした覚えがある。テレビ局はどこもかしこも基本的には高収益企業である。滅茶苦茶儲かっている企業ばかりである。ところが彼らには、会社の数字を見る限り、「ゴーイングコンサーン」という概念がほとんど無いように思われる。普通の会社なら、利益が出ると内部留保に回すか、株主への配当に回すか、設備投資に回すかをまず考えて、次に従業員への配分に回すことを考える。ところが「放送免許」という規制に守られた彼らは、稼いだ収益の大半を仲間内で分けてしまい、残ったお金も「経費」で使いまくり、ボトムライン（純利益）はほとんど残さない。だから自己資本比率も高くならないし借金も無くならない。こういう構造になっているのだ。テレビ局の経営哲学を一言でいえば「宵越しの銭は持たない」。こう思えて仕方がないのである。アリとキリギリスに分ければ、キリギリスの代表みたいな会社。それがテレビ局であり新聞社なのである。だから分厚い広告収入に胡坐をかき、夏の間歌って暮らしていた彼らが冬になったのなら、イソップではないが「冬になったら踊って暮せ」と言いたくなるのである。
リストマニア
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