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ジャーナリズムの可能性 (岩波新書)
 
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ジャーナリズムの可能性 (岩波新書) [新書]

原 寿雄
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商品の説明

内容(「BOOK」データベースより)

権力との癒着、過熱する事件報道、強まる自己検閲…。マスコミへの不信・批判が叫ばれて久しい。しかし有効な解決策を見出せぬまま法規制の動きも強まっている。いま原点に戻って、ジャーナリズム本来の力、役割を問い直す必要があるのではないか。長年の現場体験を踏まえ、放送、新聞の現状を検証し、再生の道を構想する。

著者略歴 (「BOOK著者紹介情報」より)

原 寿雄
1925年神奈川県生まれ。1950年東京大学法学部卒業。(社)共同通信社社会部記者、バンコク支局長、外信部長を経て77年に編集局長、85年に専務理事・編集主幹。1986年から92年まで(株)共同通信社社長。1994年民放連放送番組調査会委員長。2000年「放送と青少年に関する委員会」委員長(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)

登録情報

  • 新書: 212ページ
  • 出版社: 岩波書店 (2009/1/20)
  • ISBN-10: 4004311705
  • ISBN-13: 978-4004311706
  • 発売日: 2009/1/20
  • 商品の寸法: 17 x 10.6 x 1.8 cm
  • おすすめ度: 5つ星のうち 3.3  レビューをすべて見る (7件のカスタマーレビュー)
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2 人中、2人の方が、「このレビューが参考になった」と投票しています。
By Gori トップ500レビュアー VINE™ メンバー
形式:新書
本書は共同通信の編集主幹を務める著者が、新聞およびテレビなどの、
ジャーナリズムにはびこる問題点と今後の可能性についてまとめた現場からの報告である。

私は、本書の中で著者が紹介しているアメリカのジャーナリズムの鉄則を全面的に支持する。
それは次のようなものだ。
「(ジャーナリズムは)権力監視のウォッチドッグ(watch dog番犬)である」
ジャーナリストは第4の権力を持っていると言われるが、
それは選挙によって与えられたものでも、厳しい背罰テストを経て与えられたものでもない。
国民から付託された権利ではないのである。

だからこそ自らを律し、権力の監視と言う職務を誰からのの影響も受けずに行わなければならない。
著者は「報道人は常に記録者であり、歴史のステージに上がる人間ではない」と言う。

よって私は、ジャーナリストが政府系の審議会などのメンバーになることも避けねばならぬと思うし、
テレビ局や新聞社が記者クラブの場所を省庁から無償で提供されたりしてはならぬと思うのだが、
どうも著者はそれはかまわないと思っているらしいのである。
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9 人中、7人の方が、「このレビューが参考になった」と投票しています。
形式:新書
若者を中心に活字離れが加速し、出版不況のみならず、新聞離れも昂じて来ていますし、安易なテレビ視聴に替わって来て久しいものがあります。
テレビ局も社会の木鐸的役割を忘れて、CM受け入れの為、視聴率獲得に狂奔しエンタメ系低俗化が激しいものがあります。こうした状況にテレビ離れも増大、デジタルネット時代の到来となりました。
既成メディアの危機感を次の様に論じていて傾聴に値しますが、一寸時代錯誤的匂いがしないでもありません。

自由と民主主義の社会に、ジャーナリズムは不可欠である。
権力はどんなに民主的に選ばれても放置すれば確実に腐敗し民主主義に背く。自由民主主義社会は激しい倫理観が伴わなければ利己主義が横行する。弱肉強食のジャングルの法則に支配され、貧富を始めとする社会的格差を増幅する。結果として自由も民主主義も大きく歪められ、市民社会は崩壊してしまう。

既存マスコミの再生は、ホリエモンが目指して挫折してしまった「デジタルネットとの融合」を取り入れ、インタラクティブな議論発展以外にはないだろうと思うのですが、筆者は飽く迄ジャーナリスト再生は旧態依然たるジャーナリストにしか出来ないとするのです。

ジャーナリズムは権力を監視し、社会正義を実現することで、自由と民主主義を守り発展させ、最大多数の最大幸福を追求する。人権擁護は勿論のこと、自然環境の保護も、人間性を豊かにする文化の育成も、ジャーナリズムに期待される機能である。

その意図は分からないでもありませんが、あとがきで「新聞社や放送局が不動産で稼いでジャーナリズムを支えるのも一法では無いか」と論ずるのには、本末転倒のジャーナリスト再生、付いていけなくなりました。
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By Makoto Ichikawa トップ50レビュアー VINE™ メンバー
形式:新書
 日本国憲法が日本の敗戦によって米国からもたらされ、その第21条の「集会、結社および言論、出版その他(以下略)」の「出版」がPRESS(報道)の誤訳であったことは、その基となる合衆国憲法修正第1条の対応関係からよく知られるところです。そしてこれにより保障された「公権力に対する監視役」というのが欧米ではジャーナリズムの役割として理解されています。
 本書はこの役割をジャーナリズムのあるべき姿として、日本のジャーナリズムの現在を政治報道、個人情報保護法などの表現の自由に関する事項などについて、事例をあげながら解説するものです。大学などでジャーナリズムを学ばれる方の副読本としてお薦めしたい本です。
 なお、「はじめに」の中で「デジタル時代のジャーナリズムを考えた」とありますが、この部分は「どこにそれが書かれているのだろう?」程度の内容です。(★4の理由)
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