クリエイティブ・クラスの世紀 [単行本]

「クリエイティブ・クラス」とは、いったい何なんでしょうか。
　提唱者のリチャード・フロリダは、クリエイティブ・クラスが流動化している状況を調査するのに職業分類を用いました。これに疑問なく従えば、いわゆるプロフェッショナルに定義される知的労働者を指すことになります。
　ところが、この分類には当てはまらない、たとえばトヨタの工場労働者、伝説的なホテルマン、さらには本稿でも紹介されているＳＡＳインスティテュートやグーグルなどの社員についても、そうであると言っています。
『ハイコンセプト』の著者、ダニエル・ピンク――彼もクリエイティブ経済の賛同者の一人ですが――いわく「フロリダの定義はかなり広い」。
　では、ピンクの考えるところでクリエイティブ・クラスを定義すると、「左脳思考だけでなく、右脳思考もできる人」であり、「何らかの専門性を持ちながらも、そこに埋没することなく全体観を俯瞰でき」、かつ「論理的でありながらも、美しさや遊びといった、論理では説明し切れない世界を理解できる人」ということになりましょうか。
　しかし、定義はあまり重要ではありません。ナレッジ・ワーカー（知識労働者）のそれはそもそもあいまいで、ホワイトカラー全般プラス一部のブルーカラーといった認識に落ち着いているのではないでしょうか。ナレッジ・ワーカーの台頭にまつわる主張は、むしろ、天然資源、工場、労働者数などが物を言う工業の時代から、知識や情報、ビジネスモデル、労働者の質が競争を左右する知識の時代へ移行しているという、パラダイム・シフトの指摘でした。
　クリエイティブ・クラスという概念は、パラダイム・シフトではなく、ナレッジ・ワーカーの「再解釈」を訴えています。21世紀における付加価値、すなわち「イノベーション」を創造できる、あるいはリードできるナレッジ・ワーカーといえるでしょう。
　その背景には、さまざまな分野において標準化が進み、定型的な知識が広く共有されるようになった現在、ドロシー・レオナルドが唱えた「ディープ・スマート」、野中郁次郎らの「豊かな暗黙知」など、属人的な知の重要性が認識されていることがあります。
　くわえて、イノベーション――けっして一発屋的ではなく――を継続的に実現するには、このように標準化や共有化が難しい知をふんだんに持ち合わせていることが有利であり、もちろんただ持っているだけでは無意味ですから、これを組織的に活用できる能力が不可欠です。
　よって日本でも、必然的にダイバーシティ・マネジメントが重要性を帯びてきます。とりわけ、暗黙知の宝庫である「団塊世代」、ビジネスパーソンとしての知識や能力、組織へのロイヤルティも高く、不文律もわきまえている「ワーキング・マザー」の再活用が不可欠です。また、若者が将来の希望を失うことなく、組織に貢献し、学習を重ねていくためにも、ミドル層の働き方や処遇を変えていく必要もあるでしょう。
　しかも、日本はこの2007年、65歳以上の高齢者が21％以上を占める「超高齢社会」に世界で最初に突入します。そして、2055年には総人口は１億人を切り、平均寿命が女性は90歳、男性は83歳を超え、高齢者比率も40％を超えるそうです。このように、労働力人口も生産人口も減少していくという未来においては、高齢者や女性の活用は時代の要請であり、またイノベーションの源泉となるはずです。
　クリエイティブ・クラスを「創造的な人たち」と直訳してしまうと、その本質や背後にある時代の変化を見失いかねません。しかし、このようにデジタル思考してしまう人はそもそもクリエイティブ・クラスではないのかもしれませんが――。

アメリカの都市経済学者リチャード・フロリダによれば、世界経済は「クリエイティブ・クラス」と呼ばれる新しい価値観を共有する人材がリードする、クリエイティブ経済の段階に入ったという。本書は、この産業革命以来の大変化に適応するために、それぞれの国、都市、企業そして人材に必要な変革の条件を明らかにする。

フロリダ,リチャード
ジョージ・メイソン大学公共政策大学院、ハースト記念講座教授。ブルッキングス研究所シニア・フェロー(非常勤)。元カーネギー・メロン大学ハインツ公共政策大学院、H.ジョン・ハインツ3世記念講座教授。専門は地域経済開発論。アメリカでベスト・セラーとなった著書、The Rise of the Creative Class(Basic Books、2002年)はワシントン・マンスリー誌の優秀政治書籍賞を受賞した。ハーバード・ビジネス・レビュー誌の「2004年版:パワー・コンセプト20選」にも選ばれている

井口 典夫
青山学院大学教授。1956年、東京都渋谷区生まれ。80年、東京大学卒業後、国土交通省(旧・運輸省)入省。94年、青山学院大学。内閣物価安定政策会議委員、国土交通省交通政策審議会委員、港区都市計画マスタープラン検討委員会委員長、渋谷区まちづくり審議会会長職務代行ほか政府・自治体の各種委員会委員等を歴任。東京の都心にて数多くのまちづくりプロジェクトを手掛ける(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)