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アジアのCSRと日本のCSR 持続可能な成長のために何をすべきか
 
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アジアのCSRと日本のCSR 持続可能な成長のために何をすべきか [単行本]

藤井 敏彦 , 新谷 大輔
5つ星のうち 4.0  レビューをすべて見る (1 カスタマーレビュー)
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商品の説明

内容(「BOOK」データベースより)

西欧の価値観を押しつけようとするものとしてCSRを排除していた中国の転換、BOP(ボトム・オブ・ザ・ピラミッド)ビジネスや社会的企業が発展途上国の開発問題で注目を浴びる時代の到来、ミレニアム開発目標の中間評価で明るみになった世界の実態…。「企業による公共政策」たるCSRの誕生から10年余りが経過し、CSRは確固たる潮流となった。前著『ヨーロッパのCSRと日本のCSR』でEU生まれのCSRをつぶさに解き明かした著者が、今度は日本とアジアに焦点を当て、CSRの新潮流、そして、多様なアジアのCSRを解き明かす。持続可能な成長のために何をすべきか―。

出版社からのコメント

西欧の価値観を押しつけようとするものとしてCSRを排除していた中国の転換、BOP(ボトム・オブ・ザ・ピラミッド)ビジネスや社会的企業が発展途上国の開発問題で注目を浴びる時代の到来、ミレニアム開発目標の中間評価で明るみになった世界の実態......。「企業による公共政策」たるCSRの誕生から10年余りが経過し、CSRは確固たる潮流となった。前著『ヨーロッパのCSRと日本のCSR』でEU生まれのCSRをつぶさに解き明かした著者が、今度は日本とアジアに焦点を当て、CSRの新潮流、そして、多様なアジアのCSRを解き明かす。持続可能な成長のために何をすべきか----。

カバーの折り返し

西欧の価値観を押しつけようとするものとしてCSRを排除していた中国の転換、BOP(ボトム・オブ・ザ・ピラミッド)ビジネスや社会的企業が発展途上国の開発問題で注目を浴びる時代の到来、ミレニアム開発目標の中間評価で明るみになった世界の実態......。「企業による公共政策」たるCSRの誕生から10年余りが経過し、CSRは確固たる潮流となった。前著『ヨーロッパのCSRと日本のCSR』でEU生まれのCSRをつぶさに解き明かした著者が、今度は日本とアジアに焦点を当て、CSRの新潮流、そして、多様なアジアのCSRを解き明かす。持続可能な成長のために何をすべきか----。

著者について

●藤井敏彦(ふじい としひこ)
1987年東京大学経済学部卒業、同年通商産業省(現経済産業省)入省。
1994年ワシントン大学MBA。
2000年より2004年までベルギー・ブラッセルの在欧日系ビジネス協議会の事務局長を勤め、日本の対EUロビイストの草分けとして活躍。EUステークホルダー会合への参加などCSRについても議論の出発点から関与。
現在、経済産業省勤務、(独)経済産業研究所コンサルティングフェロー兼務。主著に『ヨーロッパのCSRと日本のCSR--何が違い何を学ぶのか。』(日科技連出版社、2005年)、『グローバルCSR調達--サプライチェーンマネジメントと企業の社会的責任』(日科技連出版社、2006年、編著)などがある。

●新谷大輔(しんたに だいすけ)
1995年上智大学法学部卒業、98年同大学院法学研究科修了(国際政治学専攻)。
1999年(株)三井物産戦略研究所入社、現在に至る。
大学院時代からNGOの可能性に着目。NGOの視点と企業の視点の両者を合わせたCSR戦略の策定に取り組む。同時にベトナムなど新興アセアン諸国に関する調査・分析も行っており、アジアの社会発展に企業とNGO/NPOが及ぼす影響に関心がある。また、まちづくりや環境教育など、実践の場にも研究を活かすべく、活動している。
専門分野は、NPO/NGO、CSR、ソーシャル・キャピタル論など。立教大学大学院21世紀社会デザイン研究科兼任講師、同大学ESD研究センター研究員、NPO法人社会的責任投資フォーラム運営委員。主著に、『会社員のためのCSR入門』(第一法規、2008年、共著)など。

著者略歴 (「BOOK著者紹介情報」より)

藤井 敏彦
1987年東京大学経済学部卒業、同年通商産業省(現経済産業省)入省。1994年ワシントン大学MBA。2000年より2004年までベルギー・ブラッセルの在欧日経ビジネス協議会の事務局長を勤め、日本の対EUロビイストの草分けとして活躍。EUステークホルダー会合への参加などCSRについての議論の出発点から関与。CSRのほか、欧州の環境規制やビジネス事情などについての講演、寄稿多数。現在、経済産業省勤務、独立行政法人経済産業研究所コンサルティングフェロー兼務

新谷 大輔
1995年上智大学法学部卒業、98年同大学院法学研究科修了(国際政治学専攻)。1999年(株)三井物産戦略研究所入社。大学院時代からNGOの可能性に着目。NGOの視点と企業の視点の両者を合わせたCSR戦略の策定に取り組む。同時にベトナムなど新興アセアン諸国に関する調査・分析も行っており、アジアの社会発展に企業とNGO/NPOが及ぼす影響に関心をもっている。また、まちづくりや環境教育など、実践の場にも研究を活かすべく活動している。専門分野は、NGO/NPO、CSR、ソーシャル・キャピタル論など。同分野に関する論文、寄稿、講演等多数。立教大学大学院21世紀社会デザイン研究科兼任講師、同大学ESD研究センターCSR研究チーム研究員、NPO法人社会的責任投資フォーラム運営委員(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)

東京経営者協会メール・マガジン★No.312、2008/10/30 

日本におけるCSRの新潮流の方向性を提示する!
本書は、まず日本のCSRを再考し、その上に立って、日本企業がアジアでCSRを実践するために求められるものを指摘します。すなわち、日本とアジアをCSRの視点からつないでいます。また、日本のCSRは原状に甘んじるべきではないという観点から日本のCSRを批判的に論じ、もう一歩前進するためには何が必要かを提言します。
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