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内容紹介
デフレ社会と言われる現在だが、市場は確かにインフレに向かっている。そしてそれは、一般の生活者を直撃する。さわかみ投信会長・澤上篤人が、バブル崩壊後の『失われた２０年』を分かりやすく解説、さらにそこから今後の経済の動向、私たち生活者がどのように対応していけばいいのかを提言します。
内容（「BOOK」データベースより）
下がる給料、上がる物価。この国は、これからどこへ向かうのか。私たちは、どう備え、何をすべきなのか。長期運用のパイオニアだから見える、これからの日本経済。
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しごくまっとうな意見,
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レビュー対象商品: やっぱり！ インフレがやって来る (アスカ・ビジネス) (単行本)
内容を簡単に書きますと。（１）お粗末な政治と行政のせいで、日本はバブルの後遺症をまだ引きずっている （２）行政と産業構造を変えないと、日本は泥沼のスタグフレーションに陥る 経済がグローバル化したので収入は増えずに商品価格の上昇の影響は受ける つまり、収入減＋物価高＋雇用不安 （３）金融バブルの崩壊で、金融万能というメガトレンドは終わった （４）今後は実体経済に投資しよう。 債券はダメ （５）資産を増やす（防衛する）には株式の長期投資がよい ただし、長期投資＝長期保有ではない。 上がったら売っても良いが、下がったら買うという 長期投資のスタイルは変えてはいけない つまり、世界人口は増えていくし、世界経済は大きくなっていく。 実体経済が大きくなっていくのだから、マネーゲームではなく 「投資」をしましょう。投機ではなく投資が大事ですよ。 といっているわけです。 「さわかみファンド」の説明そのものですが 別にファンドの宣伝ではありません。 どの銘柄を買えば良いとか、国内株か海外株かとか、そういった内容は全くありませんので この本を読んでも、ビギナーの方は何をして良いのかわからないでしょうね。 そういう人が「さわかみファンド」を買うんでしょうが。＾＾ 短期投資で一喜一憂している自分を振り返る良いきっかけになりました。 また自分の仕事を大切にするということと、新しいことにチャレンジする大切さも教えてもらいました。 わたしも近い将来、インフレ、このままの状態だとスタグフレーションが起こると思います。 欧米経済が立ち直って、中国経済の安定が見えた頃があぶないんじゃないかと思います。 ですからこの本の内容はしごく真っ当なものと思えました。
2 人中、1人の方が、｢このレビューが参考になった｣と投票しています。
5つ星のうち 4.0
投資はプロに任せたい。。。,
By takanie1967 (日本) - レビューをすべて見る
レビュー対象商品: やっぱり！ インフレがやって来る (アスカ・ビジネス) (単行本)
「不況の時こそ、企業に力を与えるために株を買おう（応援買い）」との事ですが、どんなにローリスクローリターンで投資するとしても、 勝つ人がいれば負ける人もいる訳で、不況下で負け組にでもなって しまっては、目も当てられません。筆者に賛同して株の応援買いを する一般人は少ないんじゃないかな、と思いました。ここはやはり、 投資のプロに頑張って欲しいところです。
1 人中、0人の方が、｢このレビューが参考になった｣と投票しています。
5つ星のうち 5.0
さわかみファンドの考えにブレがないことを確認,
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レビュー対象商品: やっぱり！ インフレがやって来る (アスカ・ビジネス) (単行本)
本書は、1997年に出版した「超インフレがやって来る」の焼き直しらしい。私はこの本を読んでいないが、数年前からさわかみファンドを保有しており、 月々のレポート等でよく筆者のコメントを読んだりはするものの、 もう少し体系的に筆者の主張を知りたいという思いをなんとなく持っていたので、 ちょうどいいと思い、本書を読んでみた。 結果は、読んでよかった。客観的事実だけ見ると、1997年に述べていたことで、 今のところ当たっていないことも多いと思われる。が、筆者の主張は一貫していて、 ブレがないので、その点は非常に解りやすく、好感が持てた。さわかみファンドの 宣伝等もほとんどない部分も好感が持てた。今後の日本経済の見方に関する ひとつの考え方、として読めば、さわかみファンドを持っていない人や、 まったく興味のない人でも、面白く読めるのではないかと思う。 この本を読んでのイノベーション： ・日本の労働法は、「働かないこと」を助長している。 →これは本当にそう思う。働きたい人までも法が抑制する必要はないと思う。 ・法人税率軽減で新規参入や海外からの進出を後押し。また、預金の保護をしつつ、 長期保有の投資の売却益には課税せず、損益通算もOKとして、株式市場に 一般投資家のマネーを呼び込む。 →これは是非やって欲しい。 ・下手に経済や投資の勉強をしない。 →自分にはこの考え方がしっくり来る。日本経済の底力を信じることが大切か。
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