できる若者は3年で辞める!―伸びる会社はできる人よりネクストリーダーを育てる [単行本]

できる若者は3年で辞める!
新卒採用から3年以内に退職する社員が3割以上――。そんな統計を突きつけられたら、管理職や人事担当者が「辞めさせない方法」探しに躍起になるのも無理はない。しかし著者は「去ろうとする若者を引き留めるな、むしろ他社でも活躍できるような人材に育て上げる仕組みを作ってしまえ」と提言する。それによって、結果的に自社に有能な幹部社員が残るのだと言う。

転職を躊躇しない若者の最大の特徴は、「管理職」になることを嫌い「専門職」で働き続けたいと願っていることだと指摘。経営者に対しては、彼らに会社を牽引するリーダーを目指すことの意義や魅力を伝えるような教育を行っているかと問う。会社とは何か、働くことの意味とは何かを膝を交えて伝える研修が効果的だと助言する。

(日経ビジネス 2007/04/30 Copyright©2001 日経BP企画..All rights reserved.)

急激な少子高齢化により、時代は慢性的な労働力不足に陥ろうと
しています。また、かつては終身雇用制度のもと、日本人は勤勉な労働者とし
て世界から称えられてきましたが、今や入社後3年を待たずして30%以上の人が
辞めてしまう世の中となりました。つまり量的にも、質的にも労働力が不足しつ
つあるのです。このような時代に企業が存続し続けるには、全く新しいマネジメ
ント方法が必要となります。
かつて企業は、技術を詰め込んでできる社員(専門職)を育てていれば存続しえ
たのでしょうが、今は技術だけを教え込んだのでは、それを身につけた時点で
さっさと会社を離れていく、そんな時代なのです。
企業は人づくりの場と認識し、できる社員(専門職)よりもリーダー(管理職)
を育てなくてはならない。技術を植えつけるよりも理念の共有をしなければいけ
ない。理念を共有できなければ、社員は報酬だけで会社を選び、次々に転職して
いくことになる。理念を共有することこそが企業を発展させるエネルギーだ、と
著者は語ります。

経営者ならずとも、部下をもつ社員ならだれしも参考となる一冊です。

なぜ若者は3年で辞めてしまうのかと悩む前に、この本を読んでリーダーが
牽引していく理想の組織を作りましょう。

たった3年で社員6名から300名に急成長させ国内有数の独立系会計事務所となった秘密が今ここに。

TCG出版
著者久野康成
株式会社人財開発 代表取締役会長兼CEO
久野康成公認会計士事務所 所長
東京税理士法人 統括代表社員
公認会計士・税理士・社団法人日本証券アナリスト協会検定会員

1965年生まれ。愛知県出身。1989年滋賀大学経済学部卒業。1990年
青山監査法人(プライス ウオーターハウス)入所。監査部門、中堅企業経営
支援部門にて、主に株式公開コンサルティング業務に係わる。
クライアントの真のニーズは、「成長をサポートすること」であるという思い
から監査法人での業務の限界を感じ、1998年久野康成公認会計士事務所を設立。
営業生産性を改善する営業コンサルティングを主に行う。
その後、より多くの顧客に貢献するためには、より多くの経営コンサルタント
を養成しなければならないことを痛感し、コンサルタント育成を目的に、2005年
株式会社人財開発を設立。
クライアントに対しおこなってきた、研修コンサルティングを毎朝社内で実
施。その結果、6名であったスタッフが、約3年弱で300名を越えるまでに短期
間で成長し、国内有数の独立系会計事務所となる。
現在、東京、横浜、名古屋、大阪、福岡、香港、上海にて、「第2の会計事
務所」としてIPOコンサルティング、連結決算早期化支援、海外子会社
支援、経理スタッフ派遣・紹介等幅広い業務を展開。
今後は、「日本の会計事務所からアジアの会計事務所」となるべく、インドを
含めアジアへのビジネス展開予定。

小野桂之介
慶応義塾大学名誉教授(元慶応ビジネススクール校長)
中部大学経営情報学部長
「著者独自の信念と経験にもとづく個性的な企業経営論。これからビジネスの世
界に飛翔する若者たちの指針になるばかりでなく、彼ら同様、ビジネスの荒波に
漕ぎ出す経営者にも多くの示唆を含んでいる」

下村　澄
素心・不器会会長
株式会社日本企業調査会相談役
(元ニュービジネス協議会　専務理事)
「『企業は人づくりの場』という理念に基づいた、リーダーシップがとれる社員
を育成する実践的教育論。タイトルにある3年が勝負。人材育成への指針にもな
る意欲的な経営論」

株式会社人財開発 代表取締役会長兼CEO<BR>久野康成公認会計士事務所 所長<BR>東京税理士法人 統括代表社員<BR>公認会計士・税理士・社団法人日本証券アナリスト協会検定会員 <P> 1965年生まれ。愛知県出身。1989年滋賀大学経済学部卒業。1990年<BR>青山監査法人(プライス ウオーターハウス)入所。監査部門、中堅企業経営<BR>支援部門にて、主に株式公開コンサルティング業務に係わる。<BR> クライアントの真のニーズは、「成長をサポートすること」であるという思い<BR>から監査法人での業務の限界を感じ、1998年久野康成公認会計士事務所を設立。<BR>営業生産性を改善する営業コンサルティングを主に行う。<BR> その後、より多くの顧客に貢献するためには、より多くの経営コンサルタント<BR>を養成しなければならないことを痛感し、コンサルタント育成を目的に、2005年<BR>株式会社人財開発を設立。<BR> クライアントに対しおこなってきた、研修コンサルティングを毎朝社内で実<BR>施。その結果、6名であったスタッフが、約3年弱で300名を越えるまでに短期<BR>間で成長し、国内有数の独立系会計事務所となる。<BR> 現在、東京、横浜、名古屋、大阪、福岡、香港、上海にて、「第2の会計事<BR>務所」としてIPOコンサルティング、連結決算早期化支援、海外子会社<BR>支援、経理スタッフ派遣・紹介等幅広い業務を展開。<BR> 今後は、「日本の会計事務所からアジアの会計事務所」となるべく、インドを<BR>含めアジアへのビジネス展開予定。

久野 康成
株式会社人財開発代表取締役会長兼CEO。久野康成公認会計士事務所所長。東京税理士法人統括代表社員。公認会計士・税理士・社団法人日本証券アナリスト協会検定会員。1965年生まれ。愛知県出身。1989年滋賀大学経済学部卒業。1990年青山監査法人入所。監査部門、中堅企業経営支援部門にて、主に株式公開コンサルティング業務に係わる。1998年久野康成公認会計士事務所を設立。営業生産性を改善する営業コンサルティングを主に行う。2005年株式会社人財開発を設立。約3年弱で6名であったスタッフが300名を超えるまでに短期間で成長し、国内有数の独立系会計事務所となる。現在、東京、横浜、名古屋、大阪、福岡、香港、上海にて、「第2の会計事務所」として経営コンサルティング、研修コンサルティング、IPOコンサルティング、内部監査支援、連結決算早期化支援、海外子会社支援、経理スタッフ派遣・紹介等幅広い業務を展開(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)