本書は日本が抱える国際的な歴史認識問題、特に領土問題において日本の正当性と相手国の不当性を主張するとともに、戦後の政治家や外務省がそれらをきちんと主張せず事なかれ主義に徹してきた「歴史を冒涜する不作為」を糾弾する書である。
前半では尖閣諸島、竹島、北方領土問題において領有権を主張する中国と台湾、韓国、ロシアそれぞれの歴史的不当性を、各国自身が発行した第一次資料に基づいて指摘している。
後半では、著者が雑誌正論などに寄稿した論文をもとに、中国遺棄化学兵器問題について日本に責任はないことを論証している。
著者が山形県のシベリア資料館にて発見した600冊にわたる「旧日本軍兵器引継書」(第一次資料)により、
・日本が廃棄処理する必要が全くないこと
・1兆円とも言われる処理事業が、外務省の不作為によって、化学兵器禁止条約で指定されていない化学兵器まで血税で処理しようとしていること
を明らかにしている。
これら歴史認識や領土問題は、各国が国益を追求する「情報戦争」として総力を挙げている問題であり、日本にとっても主権に直結する最重要問題である。
本書を読んで情報武装するとともに、政治家などへの行動を促す起爆剤としても本書を利用してはいかかだろうか。