敗戦によって満洲を含めた海外植民地のすべてを失った「大陸国家」日本は、戦後「海洋国家」として活路を見いだし、復活に成功した。本書は、この「海洋国家」日本の戦後史を、東南アジアを舞台に、大きく変化する国際関係のなかで描いた好著である。
かつて日本人が「南方」とよんでいた地域は、現在では戦時中に大英帝国が命名した「東南アジア」とよばれている。大英帝国は、第二次大戦の勝利者となったにもかかわらず国力を急速に失い、植民地が次々に独立して解体、東南アジアの覇権は、海軍力で世界を圧倒する米国が取ってかわった。
「市場としての中国」を失った敗戦国日本は、冷戦構造のなか、米国の反共戦略の一環として「市場としての東南アジア」での経済活動を許され、「戦後賠償」というひも付き援助によって、日本企業の東南アジア進出を後押ししてゆく。こうして戦前の「大陸国家」の痛い失敗から立ち直った日本は、米国の世界戦略の枠組みのなかで「海洋国家」として復活をとげたのである。
タイトルには直接でてこないが、本書は日本の戦後復興と高度経済成長が、とくに資源大国インドネシアとのかかわり抜きにはありえなかったことが活写されている。
日本政府は、スカルノ大統領が盟主となった非同盟の「第三世界」ではなく、日米安保条約による同盟国米国の支配権のもと、実利を求める道を選択した。「戦後アジアの転換点」になった1965年の「九・三〇事件」でスカルノ大統領が失脚、軍人出身のスハルト大統領が以後「開発独裁」体制を全面的に進めていくが、これを支えたのが日本であった。冷戦構造が1991年に崩壊し、その後発生した1997年の「アジア金融危機」でスハルト大統領が失脚、日本のインドネシアに対する姿勢は大きく変化することを求められたが、迷走を続けている。戦後アジアにおいて、米国と並ぶプレイヤーであり続けた中国と日本の綱引きも実に興味深い。
戦後日本現代史に興味をもつ人だけでなく、インドネシア現代史、米国と中国の国際関係に関心をもつ人にも読んでほしい。