内容紹介
◆「工事進行基準」で2009年4月よりシステム開発の“現場”が大きく変わる
2009年4月から、「工事進行基準」は監査を受けている全企業でのシステム開発に適用されます。「工事進行基準は自分には関係ない」と思っている人も大勢いますが、子会社や未上場企業であってもかかわるのです。
◆「工期(人月)」+「工数(金額)」「実績成果」「実コスト」での見積りへ
従来は、COCOMOやWBS、FP法による工期だけの見積りですみました。しかし、工事進行基準に対応するためには、全工程にわたって「工数(金額)」「実績成果」「実コスト」の見積りが必要です。本書では、「立上げ→計画→運用→監視・コントロール→完了」という全プロジェクトサイクルにおける、「原価比例法」と「EVM」の2つの見積り法を具体的に紹介します。
◆豊富なフォーマットとフレームでプロジェクトを成功に導く
本書では、システム開発現場で実際に利用されているフォーマットとフレームを豊富に掲載しています。予算管理票、開発工程フレーム、WBS、着手依頼書など、システム開発に必要な“すべて”を紹介しているので、初めてプロジェクトマネジメントをする人でも安心です。
2009年4月から、「工事進行基準」は監査を受けている全企業でのシステム開発に適用されます。「工事進行基準は自分には関係ない」と思っている人も大勢いますが、子会社や未上場企業であってもかかわるのです。
◆「工期(人月)」+「工数(金額)」「実績成果」「実コスト」での見積りへ
従来は、COCOMOやWBS、FP法による工期だけの見積りですみました。しかし、工事進行基準に対応するためには、全工程にわたって「工数(金額)」「実績成果」「実コスト」の見積りが必要です。本書では、「立上げ→計画→運用→監視・コントロール→完了」という全プロジェクトサイクルにおける、「原価比例法」と「EVM」の2つの見積り法を具体的に紹介します。
◆豊富なフォーマットとフレームでプロジェクトを成功に導く
本書では、システム開発現場で実際に利用されているフォーマットとフレームを豊富に掲載しています。予算管理票、開発工程フレーム、WBS、着手依頼書など、システム開発に必要な“すべて”を紹介しているので、初めてプロジェクトマネジメントをする人でも安心です。
内容（「BOOK」データベースより）
情報システム開発の現場で業務を行なうSE向けに「工事進行基準に対応するノウハウ」をまとめたもの。1995年から工事進行基準を適用している野村総合研究所の事業部門、会計部門、PMO(Project Management Office)部門の実務担当者がそれぞれの立場から工事進行基準対応の経験と勘所を記載す。
著者について
株式会社野村総合研究所 SE応援ネットワーク
株式会社野村総合研究所はコンサルティングとITソリューションの提供を行なう企業。顧客の問題を先取りして解決策を導いていく「ナビゲーション」から、具体的な解決策を実施・運用していく「ソリューション」まで、フルラインの一貫したサービス(トータルソリューション)を各分野のプロフェッショナルが提供する。SE応援ネットワークは、野村総合研究所の工事進行基準導入に携わった5人から構成される。工事進行基準に対応したプロジェクトマネジメントを社内外に啓蒙している。
有賀 理(あるが おさむ)
株式会社野村総合研究所システムコンサルティング事業本部上級コンサルタント。京都大学工学部卒。同大学院修士課程修了。コンサルティング部門、経理部門、情報システム部門を経て現職。経理部にて工事進行基準の導入プロジェクトに参画。業務改革、会計システム再構築、経営管理システム構築等に関する実行支援型コンサルテーションを担当している。
加用 久男(かよう ひさお)
株式会社エグゼクティブパートナーズ理事。慶應義塾大学経済学部卒。野村證券で営業を経験したのちに財務に従事する。その後も一貫して、財務を中心とした管理部門の業務を野村総合研究所、私立大学の役員として実践。その間、管理会計制度・システムの構築・運営、格付け取得、資産の流動化、IT企業で最初の進行基準の採用、株式上場、本社機構の業務改革(シェアード子会社設立)、学校法人M&A等の改革案件に携わった。
児玉 寛(こだま ひろし)
株式会社野村総合研究所システム統合推進部長、上席システムエンジニア、九州大学非常勤講師。大阪大学基礎工学部 情報工学科卒。野村総合研究所入社後、システムエンジニアとしておもに保険業態を中心にシステム化計画、要件定義などの上流工程を担当。近年は、PMOとしてプロジェクトのレビュー委員を担当している。
安田 守(やすだ まもる)
株式会社野村総合研究所基盤ソリューション事業本部プロダクト開発部長。鳥取大学工学部卒。同大学院修士課程修了。ITシステム開発部門、コンサルティング部門、生産性向上担当、証券、流通、エネルギーなど各産業でのプロジェクトマネジャーを経て現職。開発プロジェクトの標準化やEVMを活用したプロジェクト管理を推進し、ソフトウエアエンジニアリングによる生産性向上施策を体系化、方法論に基づいたマネジメントを現場で実践している。
横山 健次(よこやま けんじ)
株式会社野村総合研究所品質監理本部上級専門スタッフ。早稲田大学政治経済学部経済学科卒。入社後企業派遣により米国ジョージワシントン大学ビジネススクール修士課程終了(MBA)。流通業、証券金融業、保険業等のシステム企画、開発、および、プロジェクトマネジメントのコンサルティングに従事したのちに現職。ISO9001認証登録推進、ソフトウェア開発の定量化、FP法の導入定着等を担当している。
株式会社野村総合研究所はコンサルティングとITソリューションの提供を行なう企業。顧客の問題を先取りして解決策を導いていく「ナビゲーション」から、具体的な解決策を実施・運用していく「ソリューション」まで、フルラインの一貫したサービス(トータルソリューション)を各分野のプロフェッショナルが提供する。SE応援ネットワークは、野村総合研究所の工事進行基準導入に携わった5人から構成される。工事進行基準に対応したプロジェクトマネジメントを社内外に啓蒙している。
有賀 理(あるが おさむ)
株式会社野村総合研究所システムコンサルティング事業本部上級コンサルタント。京都大学工学部卒。同大学院修士課程修了。コンサルティング部門、経理部門、情報システム部門を経て現職。経理部にて工事進行基準の導入プロジェクトに参画。業務改革、会計システム再構築、経営管理システム構築等に関する実行支援型コンサルテーションを担当している。
加用 久男(かよう ひさお)
株式会社エグゼクティブパートナーズ理事。慶應義塾大学経済学部卒。野村證券で営業を経験したのちに財務に従事する。その後も一貫して、財務を中心とした管理部門の業務を野村総合研究所、私立大学の役員として実践。その間、管理会計制度・システムの構築・運営、格付け取得、資産の流動化、IT企業で最初の進行基準の採用、株式上場、本社機構の業務改革(シェアード子会社設立)、学校法人M&A等の改革案件に携わった。
児玉 寛(こだま ひろし)
株式会社野村総合研究所システム統合推進部長、上席システムエンジニア、九州大学非常勤講師。大阪大学基礎工学部 情報工学科卒。野村総合研究所入社後、システムエンジニアとしておもに保険業態を中心にシステム化計画、要件定義などの上流工程を担当。近年は、PMOとしてプロジェクトのレビュー委員を担当している。
安田 守(やすだ まもる)
株式会社野村総合研究所基盤ソリューション事業本部プロダクト開発部長。鳥取大学工学部卒。同大学院修士課程修了。ITシステム開発部門、コンサルティング部門、生産性向上担当、証券、流通、エネルギーなど各産業でのプロジェクトマネジャーを経て現職。開発プロジェクトの標準化やEVMを活用したプロジェクト管理を推進し、ソフトウエアエンジニアリングによる生産性向上施策を体系化、方法論に基づいたマネジメントを現場で実践している。
横山 健次(よこやま けんじ)
株式会社野村総合研究所品質監理本部上級専門スタッフ。早稲田大学政治経済学部経済学科卒。入社後企業派遣により米国ジョージワシントン大学ビジネススクール修士課程終了(MBA)。流通業、証券金融業、保険業等のシステム企画、開発、および、プロジェクトマネジメントのコンサルティングに従事したのちに現職。ISO9001認証登録推進、ソフトウェア開発の定量化、FP法の導入定着等を担当している。
